“喫茶店”は絶滅危惧種? 成長が続く国内コーヒー市場を取り込めるか

あなたはどこでコーヒーを飲みますか?

毎年4月13日は「喫茶店の日」

4月13日は「喫茶店の日」です。この「喫茶店の日」は、今から129年前の明治21年(1888年)4月13日に、東京・上野に日本初の喫茶店「可否茶館」が開業したことに由来するとされています。

日常生活で喫茶店が必要不可欠だという人も少なくないでしょう。しかし、人々の生活様式や消費行動が大きく変わる中で、喫茶店の位置付けも大きく変わってきているのではないでしょうか。

まず、1970年代に歌謡曲名や歌詞で頻繁に使われた「喫茶店」という言葉そのものが、ほとんど使われなくなったようです。既に、“コーヒー屋さん”や、“コーヒーショップ”という一般名詞を使う時代は過ぎ、“スタバ”とか“ドトール”といったチェーン店名を使うのが普通になっているような気もします。

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駅前の喫茶店のコーヒー代が不動産価格のベンチマークだった時代も

一昔前、喫茶店のコーヒー料金(1杯)は重要な経済指標と言われたものです。というのは、駅前にある喫茶店のコーヒー代が、その地域の不動産価格の水準を表していたと考えられたためです。実際、不動産バブルだった1980年代後半は、コーヒー代の値上げも激しかったことを覚えている人も多いのではないでしょうか。

しかし、現在では、駅前の一等地でも人口減少が進む地域でも、この20年間で急成長してきたスタバやドトールといったチェーン店では同じ価格で提供されています。これは、昔では考えられなかったことなのです。

日本国内の喫茶店の数は33年間で半分以下に激減

では、日本国内における喫茶店の数はどうなっているのでしょうか?

全日本コーヒー協会の統計資料によると、喫茶店の「事業所数」は、1981年の15万4,630をピークに減り続けており、直近の2014年は6万9,983と7万割れになっています。過去のデータが毎年あるわけではありませんが、1975年に9万2,137、1966年に2万7,026だったことなどから、7万割れは約43年ぶりだったと推察されます。

残念ながら2014年以降はデータの更新がありませんが、それから3年が経った現在(2017年末)では、もう少し減っている可能性が高いと見られます。

また、喫茶店の従業員数は、同じく1981年の57万6千人をピークに、2014年は33万9千人に減少しました。

しかし、事業所数より減少ペースが緩やかであることから、喫茶店の大型化(マス・マーチャンダイジング化)を見ることができます。こちらも2014年以降のデータ更新がありませんが、傾向は大きく変わっていないでしょう。

スタバなどコーヒーチェーン店は拡大が続いている

一方、前述したコーヒーチェーン店は今も拡大が続いています。1997年末にわずか18店舗だったスタバは現在1,332店舗、ドトールは1988年の約200店舗が現在は約1,350店舗(注:ドトール以外のブランド含む、海外含まず)へと増加しています。タリーズや上島珈琲なども成長が続いている模様です。

ということは、単純に考えると、漸減が続く喫茶店の多くは、個人経営のいわゆる“街の喫茶店”タイプということが容易に推測できます。確かに、そういう喫茶店を見る機会が少なくなりました。

しかし、若年世代にとっては、上述のようなチェーン店や、”サードウェーブ系”と言われるコーヒースタンドといった今の喫茶スタイルが当たり前なのかもしれません。

競合他業種の商品力向上も見逃せない要素

昔ながらの喫茶店が苦境に追い込まれた大きな理由の1つは、こうした手頃な価格で急成長してきたチェーン店との競争でしょう。しかし、こうしたチェーン店だけでなく、コンビニやファストフード店によるコーヒーの商品力向上も見逃せません。

静かな音楽が流れる中で、備え付けの新聞や雑誌を読んで自分自身の時間を満喫できる、昔ながらの喫茶店に未来はないのでしょうか。

国内のコーヒー市場は成長市場、2013~2016年は4年連続で最高を記録

一方、やや意外かもしれませんが、日本国内のコーヒー消費量は拡大し続けており、2013~2016年は4年連続で過去最高を更新しました。2017年はやや減少したものの、2015年実績を上回る消費量を維持しています。

2016年の消費量47万2千トン(生豆ベース)は、緑茶の6倍超、紅茶の約30倍に上っています(注:緑茶と紅茶の2016年数値は2015年までの実績を基に筆者推定)。特に、近年では緑茶の衰退が著しく、統計を見る限り、緑茶需要がコーヒーにシフトしているとも推察できます。

昔ながらの喫茶店の新たな取り組みに期待

もちろん、家や職場でコーヒーを飲む需要が高まったこともあります。それを含めて、人口減少が始まったにもかかわらず、今も日本のコーヒー市場は成長市場なのです。昔ながらのレトロな喫茶店が、今後復活できるチャンスがないと簡単に考えるのは間違いでしょう。

客数回復に向けた喫茶店の新たな取り組みに期待しながら、「喫茶店の日」にはぜひ、外でコーヒーを嗜みたいものです。

LIMO編集部

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LIMO編集部

LIMO編集部は、個人投資家向け金融経済メディアであるLongine(ロンジン)の執筆者である国内外大手証券会社で証券アナリストや運用会社のファンドマネージャーとして長年の調査や運用経験を持つメンバーやビジネス系インターネットメディアでの運営経験者等を中心に立ち上げ。その後Longineのサービスは2020年3月に終了となったが、Longine編集部のメンバーは引き続きLIMO編集部のメンバーとして在籍し、お金のプロとしてコンテンツ編集や情報を発信しています。LIMO編集部は、証券・金融業務メンバーに業界紙出身の新聞記者などもメンバーに加え、国内のみならずグローバルの視点から、金融・経済ニュースや投資に関する知識・アイデア、ビジネスパーソンの役に立つ情報をわかりやすくお届けします。