女性向けお金のコーチングスタジオ「SHEmoney(シーマネー)」を運営するSHE株式会社が「お金に関する意識調査」を実施し、調査結果を2024年3月28日に公表しました。
結果から、新NISA制度の認知は約9割という結果に。また7割以上の人が新NISAへの資産運用や投資の開始に向けて、情報収集などの行動をしていることがわかりました。
家庭環境や働き方にもよりますが、老後の資金づくりは早めに進めておきたいものですね。
今回は、最新の意識調査結果を踏まえながら「積立投資で1000万円」に向けた計画をシミュレーションしてみました。
1. 【新NISA】2024年最新の意識調査をチェック
女性向けお金のコーチングスタジオ「SHEmoney(シーマネー)」を運営するSHE株式会社が「お金に関する意識調査」を実施。
20歳代〜50歳代の女性を対象に、投資への意識や資産運用の実践に向けた準備や課題について調査を行いました。
調査概要は下記のとおりです。
- 調査方法：SHE会員アンケート調査
- 調査対象：20〜50代女性 (20歳代 43.8%, 30歳代 43.6%, 40歳代 11.6%%, 50歳代 1.1%）
- 回答者数：n=381
- 調査期間：2024年3月8(金)〜3/11(月)
- 調査内容分析：SHE株式会社
- リリース公開日：2024年3月28日
1.1 新NISA制度の認知は約9割！一方で、約半数が知識レベルに不安
新NISA制度の理解度について、約9割（88.0%）が認知しているという回答結果でした。
また「旧制度との違いまで理解できている」の回答が23.0%と、約4人に1人が新NISA制度への深い理解があり、新NISA制度に対する期待や意識の高さが読み取れました。
一方で、半数近くの人が、「資産運用について知識レベルへの不安がある」と答えていることが分かりました。
ただし、資産運用への興味関心があるという回答は約8割。新NISAへの資産運用や投資の開始に向けて、「行動している」の回答が74.5%と、約4人に1人が情報収集などの行動をしていることがわかりました。
積極的に資産運用をしたい人が増えていると考察できます。
今回は、はたらく女性からも支持される「新NISA」などの積立投資を例に、シミュレーションしていきましょう。
2. 【新NISAで積立投資】無理なく「1000万円」貯めるためのシミュレーション
では、新NISAで積立投資をするにあたり、無理なく「1000万円」を貯めるためには毎月いくら積み立てればよいのでしょうか。
今回は元利合計で1000万円を達成するための運用期間と金額を、利回り別でシミュレーションしてみました。
また、比較対象として、利回り0%の結果も計算しています。
2.1 【一覧表】「積立投資で1000万円を貯める」シミュレーション結果
【利回り（年率）0％】
- 10年：8万3333円
- 20年：4万1667円
- 30年：2万7778円
【利回り（年率）1％】
- 10年：7万9271円
- 20年：3万7656円
- 30年：2万3831円
【利回り（年率）3％】
- 10年：7万1561円
- 20年：3万460円
- 30年：1万7160円
【利回り（年率）5％】
- 10年：6万4399円
- 20年：2万4329円
- 30年：1万2015円
運用益がゼロの場合、30年かけて毎月約3万円を積み立てることで1000万円を貯めることができます。
しかし、年率1％で運用できた場合は、毎月の積立額は約2万3000円になります。
また、年率5%で20年間運用した場合は、毎月の積立額は2万5000円以内におさまります。
このように、毎月2万円から3万円の積立であれば、家計を見直すことで資金を捻出できる可能性があります。
そのため、1000万円の資産は、貯蓄に自信のない30歳代・40歳代の人や、年金生活が迫っている50歳代の人でも、手が届く目標と言えます。
ただし、NISAの運用には将来の成果が保証されているわけではありません。良い結果が得られる可能性もありますが、損失を被るリスクもあることを理解しておく必要があります。
3. 新NISAを活用して資産を増やそう
記事内で紹介した意識調査によると、新NISA制度の認知は約9割だった一方で、約半数が知識レベルに不安があると回答していました。
ただし、調査対象の7割以上の人が、新NISAへの資産運用や投資の開始に向けて「行動している」と回答していることがわかりました。
新NISAでの資産運用にはリスクが伴いますが、毎月2万円程度ならチャレンジしやすい金額といえるでしょう。
意識調査からも、2024年からスタートした「新NISA制度」を背景として、ますます老後に向けた貯蓄を始める人が増えることが想定されます。
貯蓄を増やすには、無理のない範囲で継続することが大切です。2024年にスタートした新NISA制度を有効活用してみてください。
