iDeCoはその性質上、より若いうちから加入することで受けられる節税メリットが大きくなります。しかし、早いほうがいいとわかっていながらも、なかなか一歩を踏み出せない人も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、20代でiDeCoに加入した人と30代、40代で加入した人の間に生まれる節税効果の差についてご紹介します。

節税メリットは運用期間が長ければ長いほど大きい！

iDeCoという制度は、その性質上、受取時までの期間が長ければ長いほど節税メリットの恩恵を受けられます。たとえば、25歳年収450万円の人（企業年金なしの会社員）がiDeCoに加入した場合のことを考えてみましょう。

iDeCo公式サイトでは、iDeCoに加入した場合の掛金の所得控除による税控除額がシミュレーションできます。これによれば、もし毎月の掛金が2万円、運用利回りを3％とした場合、35年間で約142万円の優遇効果が得られます。というのも、拠出した掛金は全額が所得控除の対象となり、この掛金の分に対しては税金がかからないからです。

また、運用益に対しても税金が課されないのがiDeCoの特徴です。通常なら、金融商品の運用益に対しては源泉分離課税で20.315％の税金が引かれるものです。しかし、運用益に対して課税されないのがiDeCoの「運用中」の節税メリットでしたよね。

35年間、利回り3％とし、毎月2万円を拠出して得られる運用益を試算してみると約643万円。この運用益に対して20.315％の税金が課されると、約130万円が税金として徴収されるわけですよね。この金額って非常に大きく感じませんか。

こうしてみてみると、35年間積み立て続けただけで142万円＋130万円＝272万円も節税メリットの恩恵を受けることができるのです。これってスゴイ数字ですよね。

さらに、受け取るときも節税メリットの恩恵を受けることができます。一時金として受け取る場合には、退職所得控除を受けられますし、年金で受け取る場合には公的年金等控除を受けることができます。

35歳でiDeCoを始めた場合は？

さて、次に35歳でiDeCoを始めた場合のお話です。先ほどと同じ条件で、毎月の掛金が2万円、運用利回り3％を前提に、節税効果を見ていきましょう。

まず、積立時の節税効果ですが、25年間では約101万円の節税効果があります。また、運用益についても25年間で得られる運用益は約292万円。これに対してかかる税金は約59万円。

となると、積立時から運用時までの節税効果は、101万円＋59万円＝160万円となります。この時点で、先述した25歳で加入した人との差は112万円となります。やはり早くはじめたほうがおトクですよね。

ちなみに、45歳でiDeCoに加入した場合、積立時の節税効果は15年間では約61万円となります。また、運用益についても15年間で得られる運用益は約94万円。これに対してかかる税金は約19万円。となると、積立時から運用時までの節税効果は、61万円＋19万円＝80万円となります。

まとめ

いかがでしたか。試算結果はあくまでシミュレーションであり、その通りになるというものではありませんが、実際に数字にしてみると、確かに早く始めたほうがおトクだということがわかります。ただ、若いうちから始めるにはお金にある程度の余裕があることが条件となります。

今もらっている給与の中からいくらか拠出しても十分に生活のやりくりができるのならば、早めにiDeCoに加入してじっくり老後の資産形成をしておくのもいいでしょう。

ただし、焦りだけで始めたり、ムリをするのは禁物です。老後資金のために、日々の生活が苦しいということにならないように、まずは自分の現状を踏まえて、いくらくらいだったら拠出できるのかどうか、考えてみてはいかがでしょうか。

 

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LIMO編集部