住宅も築30年以上が経過すると、屋根や外壁の老朽化が目立つようになると共に、居住者の年齢や家族構成、ライフスタイルなども変わるもの。
最初は何でもなかったことでも、生活をしていく上でさまざまな不便さを感じるようになります。
そのため水回り設備や内外装のほかに、間取り変更や耐震改修、省エネ改修といった大掛かりなリフォームが行われることが多くなります。
一般社団法人住宅リフォーム推進協議会が2023年2月に発表した「2022年度住宅リフォームに関する消費者（検討者・実施者）実態調査」によると、リフォームを実施した方の住宅の築年数は築20年以上が65.3%になっていて、築30年以上は31.8%を占めています。
またリフォームを検討している方の住宅も築20年以上が67.4%で、築30年以上が34.7%という結果に。
そしてリフォーム検討のきっかけはリフォーム実施者・検討者ともに設備・機器の破損や構造部の老朽化が多く、実現したいことでは一部の部屋の全面改修が半数近くを占め、次いで省エネ改修、バリアフリー化、耐震改修と続いています。
したがって築30年以上の住宅では、より快適・安全に住めることを目的としたリフォーム・リノベーションが求められているといえるでしょう。
そこで本記事では、築30年以上の住宅の問題点とリフォーム事例を紹介します。
1. 築30年超の住宅の問題点
木造住宅では、法定耐用年数の22年が経過しても決して住めなくなるわけではありません。
実際に2011年に行われた「建物の平均寿命実態調査」によると、木造一戸建て住宅の平均寿命は65.03年となっています。
しかし一般的に国内の住宅の平均利用期間は30年程度になるといわれているため、築30年を過ぎると屋根や外壁、内装、住宅設備機器等の老朽化と共に、以下の問題を抱えていることが考えられます。
- 構造躯体の経年劣化により新築時の耐震性が低下している可能性がある
- 近年の住宅と比較して新築時から断熱性能が著しく低い可能性がある（無断熱住宅等）
- 給排水管が老朽化しているため、いつ漏水が発生してもおかしくない状態にある
- 間取りが現在の家族構成やライフスタイルに合っていない
- 屋根や外壁の定期的なメンテナンスを怠っていた場合、雨漏りが発生する可能性がある
- シロアリの食害が進行している可能性がある
