3.1 さらに教育費が高額になるケースも
子どもにかかる教育費は、進学する学校の種類も大きく影響するポイントです。
前述の文部科学省の調査によると、公立・私立のケース別の教育費は【図表3】の通りとなっています。
全て公立の学校へ進学した場合は約574万円の教育費であるのに対して、全て私立の学校へ進学した場合は約1838万円となり、およそ3倍以上の教育費がかかることになります。
仮に年収が1000万円以上ある場合でも、全て私立へ進ませる場合は「高収入貧乏」となってしまうこともあるかもしれません。
4. 教育費の準備は計画的に取り組もう
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都市部では全国平均よりも高年収の人の割合が多いものの、その分子どもの教育費も高額になる傾向があります。
子どもに十分な教育を用意するためには、しっかりと計画的に教育費の準備に取り組むことが大切です。
「うちは収入が多いから大丈夫」と楽観視するのではなく、具体的にどれくらいの教育費が必要になるのかシミュレーションしたうえで貯蓄計画を立てるようにしましょう。
参考資料
椿 慧理
