1.1 女性の年齢階級別就業率の変化
【1989年】
- 20～24歳：約70％
- 25～29歳：約57％
- 30～34歳：約50％
- 35～39歳：約61％
【2019年】
- 20～24歳：約70％
- 25～29歳：約82％
- 30～34歳：約75％
- 35～39歳：約75％
女性の就労について結婚・出産による離職を示す「M字カーブ」問題が長らく指摘されてきました。
しかし、【図表1】をみると、Ｍ字カーブが台形型に少しずつ近づいており、2019年には台形型とほぼいえる形になっています。
現代においては大学・短大や専門学校などを卒業した20～24歳前後から働き始める人が多く、25～29歳については82.1％の女性が就労しています。
さらに興味深い点は、2019年については20～59歳までの就業率が7割を超えていること。ほとんどの女性が働いているということです。
2. 女性は「医療、福祉」の就業者が多い
現代から200年ほど前、ある程度地位がある女性が選択できる職業は限られていたといいます。
しかし、時代の流れの中で、女性が選択できる職業も少しずつ増えてきました。
現代においては、少なくとも日本では職業選択において性別はほぼ関係ないと言え、これまでは男性が多く働いていた産業でも女性の働き手が増えています。
例えば、タクシードライバーや大型トラックの運転手として働く女性がメディアで取り上げられる機会も多く、女性ならではの気遣いなどが評価されています。
また、弁護士やコンサルタントといった職業に就き、男性と肩を並べて働く女性も珍しくありません。
総務省統計局の「国勢調査2020 ライフステージでみる日本の人口・世帯」によると、男性と女性の産業ごとの就業者の割合は下記の結果となりました（図表2）。
女性の就業者がもっとも多い産業は「医療、福祉」で全体の2割以上を占めています。次いで、「卸売行、小売業」（18.5％）「製造業」（11％）となっています。
【図表2】では産業によって女性の割合に大きな差があるのは明確ですが、「教育、学習支援」「製造業」「運送業、 郵便業」など、さまざまな産業に女性が属し、社会を支えていることがうかがえます。
