積み立て額を増やせばさらに短期間で1000万円を達成可能
月4万円では1000万円に到達しない、だからといっていたずらにリスクを取りたくないという方は、積み立て金額の増額を検討しましょう。
最終的に形成できる資産の額は、基本的に次の3要素で決まります。
- 積み立て期間（長いほど増えやすい）
- 積み立て額（多いほど増えやすい）
- 運用利回り（高いほど増えやすい）
そのため、目標資産額が決まっている場合、積み立て金額を増やせば期間は短縮できます。
利回りを4%とした場合、それぞれの積み立て額で1000万円貯めるのに必要な期間は【図表5】の通りです。
このように積み立て額を増やせられれば、積み立て期間を大幅に短縮可能です。
子どもの独立やローン完済、保険見直しなど月々の支出が減るタイミングでは、積み立て額の増額も検討してみましょう。
1000万円の目処が立ったら2000万円を目指してみよう
65歳1000万円であれば、40歳代であれば月4万円でも無理なく貯められることがわかりました。
50歳代については、積み立て金額の増額を検討するのも一案です。
政府の見解によるとゆとりある老後生活を送る目安となる資産規模は2000万円です。
早期に1000万円を達成した方は、次は2000万円達成に向けて、資産形成の計画を立ててみましょう。
参考資料
太田 彩子
執筆者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部
LIMO編集部記者/編集者/元公務員
京都教育大学卒業。株式会社モニクルリサーチが運営する、くらしとお金の経済メディア「LIMO（リーモ）」のLIMO編集部において、厚生労働省管轄の公的年金制度や貯蓄、社会保障、退職金など、金融の情報を中心に執筆中。大学卒業後は教育関連企業での営業職を経て、2010年に地方自治体の公務員として入職。「国民健康保険」「後期高齢者医療制度」「福祉医療」等の業務に従事した。主に国民健康保険料の賦課、保険料徴収、高額療養費制度などの給付、国民年金や国民健康保険への資格切り替え、補助金申請等の業務を担う。特に退職に伴う年金や保険の切り替えでは、手続きがもれることで不利益を被ることがないよう丁寧な窓口対応を心がけた。その後、保険代理店にてマーケティング業務に従事。保険料比較サイトの立ち上げに参加した。乗合保険会社の商品ページだけでなく、保険の知識を普及するためのページ作成にも参加。ニ種外務員資格（証券外務員ニ種）保有。小学校教諭一種免許、幼稚園教諭一種免許、特別支援学校一種免許取得。
はたらく世代のお金の診断・相談サービスを行うマネイロでは、「【計算例付】厚生年金保険料はどのように決まる？ケース別算出方法や受給額を解説」など、お金や年金制度にまつわる記事を発信中。京都府出身。（2024年9月4日更新）
