3.3 【80~89歳】厚生年金の年金月額の平均

  • 80歳:15万4133円
  • 81歳:15万6744円
  • 82歳:15万8214円
  • 83歳:15万9904円
  • 84歳:16万349円
  • 85歳:16万1095円
  • 86歳:16万2007円
  • 87歳:16万1989円
  • 88歳:16万952円
  • 89歳:16万1633円

3.4 【90歳以上】厚生年金の年金月額の平均

  • 90歳以上:16万460円

※上記は国民年金(基礎年金)の月額を含みます。

ここで確認した65歳未満の年金受給額は、国民年金は繰上げ支給を希望した場合のものです。

厚生年金は、特別支給の老齢厚生年金の定額部分の支給開始年齢が引き上げられたことにより、報酬比例部分のみとなっています。

年金の受給開始は65歳からですから、65歳以降を参考にされるといいでしょう・

4. 【老齢年金】みんなの平均受給額はいくら?

次に、1万円刻みの受給者数もあわせてチェックしておきましょう。

4.1  国民年金月額階級別の老齢年金受給者数

  • 1万円未満:7万27人
  • 1万円以上~2万円未満:28万4152人
  • 2万円以上~3万円未満:90万3006人
  • 3万円以上~4万円未満:274万9550人
  • 4万円以上~5万円未満:463万6048人
  • 5万円以上~6万円未満:791万730人
  • 6万円以上~7万円未満:1500万3006人
  • 7万円以上~:187万2466人

国民年金のボリュームゾーンは6万円以上~7万円未満となりました。

その次に多いのが5万円以上〜6万円未満です。

国民年金は5万円以上〜7万円未満ですが、加入月数により異なりますので、ご自身の金額を確認する必要があります。

4.2  厚生年金月額階級別の老齢年金受給者数

  • 1万円未満:9万9642人
  • 1万円以上~2万円未満:2万1099人
  • 2万円以上~3万円未満:5万6394人
  • 3万円以上~4万円未満:10万364人
  • 4万円以上~5万円未満:11万1076人
  • 5万円以上~6万円未満:16万3877人
  • 6万円以上~7万円未満:41万6310人
  • 7万円以上~8万円未満:70万7600人
  • 8万円以上~9万円未満:93万7890人
  • 9万円以上~10万円未満:113万5527人
  • 10万円以上~11万円未満:113万5983人
  • 11万円以上~12万円未満:103万7483人
  • 12万円以上~13万円未満:94万5237人
  • 13万円以上~14万円未満:91万8753人
  • 14万円以上~15万円未満:93万9100人
  • 15万円以上~16万円未満:97万1605人
  • 16万円以上~17万円未満:101万5909人
  • 17万円以上~18万円未満:104万2396人
  • 18万円以上~19万円未満:100万5506人
  • 19万円以上~20万円未満:91万7100人
  • 20万円以上~21万円未満:77万5394人
  • 21万円以上~22万円未満:59万3908人
  • 22万円以上~23万円未満:40万9231人
  • 23万円以上~24万円未満:27万4250人
  • 24万円以上~25万円未満:18万1775人
  • 25万円以上~26万円未満:11万4222人
  • 26万円以上~27万円未満:6万8976人
  • 27万円以上~28万円未満:3万9784人
  • 28万円以上~29万円未満:1万9866人
  • 29万円以上~30万円未満:9372人
  • 30万円以上~:1万4816人

※国民年金部分を含む

厚生年金のボリュームゾーンは10万円以上~11万円未満、9万円以上~10万円未満、17万円以上~18万円未満とバラつきがあります。

厚生年金は個人差が大きく、特に女性はライフスタイルにより働き方に影響が出るため、平均を鵜呑みにしない方がいいでしょう。

「ねんきんネット」や「ねんきん定期便」で確認することをおすすめします。

5. 年金だけで生活するには厳しい状況に

今回は厚生年金・国民年金の受給額を「年齢別」と「受給金額別」に見てきました。

実際確認していくと、厚生年金・国民年金だけで生活していくことができる人はとても少ないのではないかと思います。

特に厚生年金は現役世代の状況によって大きなばらつきがあります。もし、厚生年金・国民年金だけに頼った老後生活は厳しいと感じるのであれば、早めに対策していきたいですね。

その方法として、預貯金を貯めることはもちろん、資産運用も並行していくのはいかがでしょうか。

手段として、まずは国が用意してくれている税制優遇制度である「NISA」や「iDeCo(イデコ:個人型確定拠出年金)」などの活用を検討するのもよいかもしれませんね。

参考資料

西村 翼