1. 信用情報に傷がある

信用情報とは、ローンやクレジットカードの利用履歴に関する情報のことです。

金融機関はローンの審査時に必ず信用情報の照会を行い、「きちんとローンの返済を行っているか」、「これまで金融トラブルを起こしたことがないか」ということをチェックします。

もし、これまでにローンやクレジットカードの返済を延滞したことがある場合は、「ローンを回収できないかもしれない」と判断され、審査に通らない可能性が高くなります。

2. 勤続年数が短い

勤続年数もローンの審査で重要なポイントです。

返済能力を判断するためには、「安定した収入があるか」ということが大きな判断基準となります。

しかし、現在の勤務先での勤続年数が短ければ、「再び転職することによって収入が減少するのでは」、「収入が安定しているのか判断しづらい」ということが懸念され、審査にネガティブな影響を与えてしまいます。

3. 開業から間もない個人事業主や経営者

収入の安定性は、個人事業主や経営者も重視されるポイントです。

自ら事業を営む場合、会社員に比べて収入の見通しがつきにくいため、開業から間もない事業者は審査に通りにくい傾向にあります。

特に借入額が大きい車のローンや住宅ローンでは、直近数年分の確定申告書の提出が求められます。

それよりも事業年数が短い場合は、そもそもローンの申し込みができないケースも珍しくありません。

4. 借入金残高が多い

金融機関は「返済比率」も重視しています。

返済比率とは、年収に占める返済額の割合です。

すでに借入金がある人が新たに借り入れを行う場合、毎月の返済額の負担が大きくなり、収支のバランスを崩すきっかけにもなりかねません。

金融機関側としては、「ローンを回収できないかもしれない」という懸念が強まるため、借入金が多い人は敬遠される傾向にあります。

また、中には借入金の残高を少なく申告する人もいますが、金融機関は信用情報を通じて正しい借入残高を把握できます。

むしろ虚偽の申告をすることで、金融機関に与える心証も悪くなってしまいますので、借入残高は正直に申告するようにしましょう。