老後資金を準備するために、「積立投資」を検討している人もいるかもしれません。

では、実際に積立投資と預貯金で老後資金を用意する場合、どれくらい差がでるのでしょうか。本記事では、老後2000万円を用意するためにかかる年数を、預金と積立投資それぞれでシミュレーションします。

老後資金を積立投資と預金のどちらで準備しようか悩んでいる人は、参考にしてみてください。

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老後2000万円【預貯金vs積立投資】 月5万円の積み立てで何年で貯まるか

早速、預貯金と積立投資それぞれで老後2000万円を貯めるために必要な年数をシミュレーションしましょう。

毎月5万円を貯金もしくは積立投資することが前提です。また、預貯金の年利は0.002%、積立投資の年利は3%でシミュレーションします。シミュレーション結果は以下のとおりです。

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出所:アセットマネジメントOne「資産運用かんたんシミュレーション」をもとに筆者作成

出所:アセットマネジメントOne「資産運用かんたんシミュレーション」をもとに筆者作成

預貯金(年0.002%)vs積立投資(年3%)

積立年数    預貯金    積立投資

  • 5年間    300万円     323万円
  • 10年間    600万円     699万円
  • 15年間    900万円    1135万円
  • 20年間   1200万円   1642万円
  • 24年間   1440万円   2105万円
  • 30年間   1801万円   2914万円
  • 34年間   2041万円   3539万円

預貯金の場合、老後資金2000万円を用意するのに必要な年数は34年間です。一方で、年利3%で積立投資ができた場合は24年間で2000万円の資産を築けます。

積立投資か貯金かで、ここまで差が出ることに驚く人もいるのではないでしょうか。

ただし、上記のシミュレーションは積立投資の運用利回りが年利3%であることが前提です。実際の投資ではリスクがありますし、運用利回りがいくらになるかはわかりません。

【年利1~6%別】月5万円の積立投資をシミュレーション

さきほど積立投資を年利3%で運用した場合の資産額の推移をシミュレーションしましたが、運用利回りが年利3%以外の場合はどうなるのでしょうか。

年利1~6%で、毎月5万円を24年間積立投資した場合の資産評価額をシミュレーションしてみましょう。シミュレーション結果は以下のとおりです。

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出所:金融庁「資産運用シミュレーション」をもとに筆者作成

出所:金融庁「資産運用シミュレーション」をもとに筆者作成

月5万円を24年間積立投資した場合の資産評価額

年利    資産評価額

  • 1%   1627万円
  • 2%   1846万円
  • 3%   2105万円
  • 4%   2411万円
  • 5%   2774万円
  • 6%   3206万円

運用利回りが年利1%の場合は、資産評価額が1627万円となります。2000万円には373万円届きません。

一方で、年利6%で運用できた場合の資産評価額は3206万円です。3206万円あれば、一般的に十分な老後資金が確保できるといえるでしょう。

上記のように、運用利回りによって資産額は大きく異なります。積立投資で老後資金を用意する場合は、運用利回りによって資産額が変動することを覚えておいてください。

積立投資には新NISAの「つみたて投資枠」がおすすめ

積立投資には、2024年から始まる新NISAの利用がおすすめです。NISAとは、投資で得た利益が非課税となる制度です。

通常、投資で得た売却益や配当金には約20%の税金がかかります。しかし、NISAでは利益や配当金を非課税で全額受けとることが可能です。新NISAは非課税期間が無期限のため、老後資金の用意などの長期投資にも向いています。

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出所:金融庁「新しいNISA」

出所:金融庁「新しいNISA」

新NISAのつみたて投資枠の場合は年間120万円まで、非課税保有限度額(総枠)が1800万円まで非課税で投資できるため、新NISAでの積立投資を検討するといいでしょう。

老後資金に積立投資を検討しよう

運用にはリスクがありますが、金融庁は資産や地域を分散した積立投資を長期間続けることで、結果的に元本割れする可能性が低くなる傾向があるとしています。

また、積立投資には利息に利息がつく複利の効果により、資産が雪だるま式に増えていく特徴もあります。

一方で、途中で積み立てを辞めたり、売却したりするとこのような効果は弱まります。長く続けられる投資対象や積立額を検討するといいでしょう。

金融庁によれば、現行のつみたてNISAでも商品数は233本あります(2023年6月23日時点)。商品選びに悩まれる方もいると思いますから、今から自分に合った投資対象を考えるべく、情報収集をしてみるといいでしょう。

ただ投資にはリスクが伴いますから、あくまでも余剰資金でおこなうよう注意しましょう。

参考資料

苛原 寛