株式市場では業種別（セクター別）株価指数動向を見ていくと、株式市場動向をさらに深く理解することができる。今回は、東証33業種に関して2週間（2017年8月11日から8月24日）の株価動向を振り返る。
業種別振り返り－売買代金の低下が継続した2週間
2017年8月11日から8月24日の2週間に上昇したのは、石油・石炭製品株、海運業株、繊維製品株など12業種。
2018年3月期第1四半期の経常利益が前年同期比+61.4％の390億円となった出光興産（5019）が上昇。また、バルチックドライ指数の上伸を背景に、日本郵船（9101）、商船三井（9104）などの海運業株も値を上げた。
さらに、米国子会社Zoltekのハンガリー工場内に、PPS（ポリフェニレンサルファイド）樹脂コンパウンド生産設備を新設すると発表した東レ（3402）が大幅高となった。
一方、鉄鋼株、証券・商品先物取引業株など21業種が下落。
トヨタ自動車（7203）が系列部品メーカーに供給する自動車用鋼材価格を引き下げるとの一部報道を嫌気され、新日鐵住金（5401）や、ジェイ エフ イー ホールディングス（5411）などの鉄鋼株は急落。
また、売買代金2兆円割れが続く中、売買手数料の減少懸念が強まり、野村ホールディングス（8604）や、大和証券グループ（8601）などの証券・商品先物取引業株も軟調だった。
今後のマーケット見通しの注目点
今週は、売買代金の低下が継続した相場展開となった。米トランプ大統領の「政府閉鎖」発言により政策運営への懸念が強まる中、週末には金融・経済シンポジウム（ジャクソンホール会合）を控えていることもあり、マーケット全体に様子見姿勢が強まった。
こうした中、来週は好決算発表の大型株への継続的な買いに加え、中小型株を中心に物色される相場展開となりそうだ。
