賃貸併用住宅はこれまでローン返済分が賄える、年金の上乗せになる、相続税対策になるといった経済価値がありました。

しかし旭化成ホームズ株式会社が賃貸併用住宅を仕様化してから2022年で40周年を迎えることを機に、賃貸併用住宅を取り巻く近年の環境変化と実態を調査したところ、オーナーが賃貸併用住宅に対して経済価値だけではなく、くらし価値も見いだしていることが明らかになっています。

  • 【調査対象】当初、賃貸併用住宅として建設している、かつ現在、対象建物に居住しているオーナー
  • 【調査対象数】685件

今回は同社の調査をもとに、賃宅併用住宅の新たなメリットについて考えてみたいと思います。