2019年の今日公開された記事をプレイバック！もう一度読み直したい、「編集部セレクション」をお届けします。
（初公開日：2019年12月7日）

近年の晩婚化の影響もあり、なかなか子どもに恵まれないと悩んでいる夫婦も多いのではないでしょうか。特に共働きの夫婦の場合、子作りのための時間が取れなかったり、食生活がみだれがちだったりなど、妊娠を困難にするさまざまな障壁が立ちはだかります。

このような状況を打開するために、不妊治療には頼らず“妻が仕事を辞めて妊活に専念する”という選択をしたある夫婦がいます。しかし…仕事を辞めた妻は、想像以上の精神的ストレスを抱えることになってしまったのです。

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1. 子どもはいつでもできる…は大間違い！

最近は女性の社会進出が進み、多くの女性が結婚後もバリバリ仕事を続け、活躍していますが、いずれは子どもを…と考える人も多いのではないでしょうか。しかし共働きの場合、「子どもは、欲しいと思ったタイミングで作ればよい」という考えのもと、子作りに本腰を入れていない夫婦も多いようです。ですが現在の日本の初婚年齢と妊娠適齢期を考えると、あまり悠長に構えてはいられないことがわかります。

ご存知のとおり、男女ともに初婚年齢は上昇傾向にあります。厚生労働省の「平均初婚年齢」のデータ（平成27年度）によると、平均初婚年齢は夫31.1 歳、妻29.4歳。20代中盤で結婚した女性が、「結婚、早かったんだね！」と声をかけられるような時代に突入しています。

次に、妊娠適齢期について考えてみます。都内で不妊治療・体外受精専門クリニックを3院展開する医療法人 浅田レディースクリニックのホームページにある「妊娠適齢期」によると、「だいたい閉経の10年前から妊娠できなくなる」とあります。もちろん個人差はあるものの、平均的な閉経年齢が51～52歳といわれているので、妊娠の限界は41～42歳ということ。もちろん、突然妊娠できない体になるわけではなく、年々妊娠しづらくなることは明白です。

平均41～42歳が妊娠可能の上限であるのに対し、平均初婚年齢が約30歳…つまり、多くの夫婦は結婚した段階ですでに、子どもを持てるか否かのカウントダウンが始まっている状態に置かれているのです。しかし、この事実は世間にあまり浸透しておらず、「生理があるうちは、いつでも妊娠できる」と考える女性も多いと聞きます。