任天堂のNintendo Switchは2018年3月期に1000万台を目指す

2017年3月期通期決算

Nintendo Switchの販売動向を期待する向きも強く、その長期の普及を期待した評価もありそう。

決算ハイライト

2017年4月27日に2017年3月期通期決算を発表。売上高は対前年度比で▲3%減、営業利益は同▲11%減、親会社株主に帰属する当期純利益(以下、当期純利益)は同+522%増。

2017年3月期は従来の会社の業績予想よりも上振れて着地している。その主な理由はNintendo Switchのハードの出荷数が想定を上回ったこと、広告宣伝費が想定よりも下回ったことなどが主な背景だ。

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2018年3月の会社による連結業績予想は、売上高が対前年度比+53%増、営業利益は同+121%増、当期純利益は同▲56%減の予想となっている。2018年3月期の当期純利益が減益となっているのは2017年3月期の投資有価証券売却益が約646億円計上されているためだ。

尚、2018年3月期のNintendo Switchハードの販売台数の計画は1,000万台、ソフトは3,500万本となっており、2017年3月期のそれぞれ274万台、546万本から大きく伸びる見通しだ。

ここに注目!

投信1編集部では、Nintendo Switchの販売動向に注視するとともに、2018年3月期ですでに販売台数の減少をみているニンテンドー3DSの後継機種にも注目したい。

泉田 良輔

参考記事

泉田 良輔

2013年に株式会社ナビゲータープラットフォーム(ナビプラ)を共同創業。ナビプラでは個人投資家のための金融経済メディア「Longine(ロンジン)」を立ち上げ、編集長に就任。大学卒業後、日本生命・国際投資部では外国株式運用のファンドマネジャー、その後フィデリティ投信・調査部や運用部にてテクノロジーセクターの証券アナリストや小型株ファンドのアシスタント・ポートフォリオ・マネージャー。慶応義塾大学商学部及び同大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科修了。著書に『テクノロジーがすべてを塗り変える産業地図』、『銀行はこれからどうなるのか』、『Google vs トヨタ 「自動運転車」は始まりにすぎない』、『日本の電機産業 何が勝敗を分けるのか』。ネットメディアにおいては「日経BizGate」での連載「泉田良輔の新・産業鳥瞰図」「東洋経済オンライン」「プレジデント」などへの寄稿も行う。東京工業大学大学院非常勤講師。産業技術大学院大学講師。