最近では、「長期・積み立て・分散」という言葉も広がり、つみたてNISAやiDeCoなどの国の税制優遇制度を活用した資産運用を始めたいと検討されている方も多いのではないでしょうか。

特につみたてNISAは、iDeCoに比べ、引出し制限もなく、まとまった資金がなくても、少額から始められることから、人気を集めています。

ですが、手軽に始められる分、始める前には注意が必要です。NISA口座は一つの金融機関でしか口座開設ができないため、金融機関選びによっては取扱商品が異なります。後悔しないためにも事前に調べておくと安心でしょう。

今回は、つみたてNISAを気になっている方に向けて、「買うべきじゃないインデックス投資信託3選」について解説します。

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1. つみたてNISAとは？インデックス投信の数はどのくらいか

つみたてNISAは少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度です。投資信託などの資産運用によって出た利益は通常20.315％の税金がかかります。

つみたてNISAを活用することで20年間以内の運用益に対する税金はゼロになります。

実際につみたてNISAを始めるには、金融庁により厳選された投資信託の中から自ら投資対象を選ぶ必要があります。そこで今回はつみたてNISA対象の商品の内訳について確認してみましょう。

金融庁が発表した「つみたてNISAの対象商品」（2022年4月26日時点）によると、以下の内訳になっています。

  • 指定インデックス投資信託：183本
  • 指定インデックス投資信託以外の投資信託（アクティブ運用投資信託等）：23本
  • 上場株式投資信託（ETF）：7本

つみたてNISAの投資信託は、「インデックス投資信託」を中心に構成されていることが分かりますね。「インデックス投資信託」とは、株価指数などのベンチマーク（指標）に連動する運用成績を目指す投資信託のことです。

代表的なものは、以下の指標になります。日経平均株価やNYダウ等は聞いたことがあるという方も多いのではないでしょうか。

  • 日本株式：日経平均株価（日経225、日経平均）、東証株価指数（TOPIX）
  • 米国株式：NYダウ（ダウ平均株価）、S&P500指数、ナスダック総合指数
  • 全世界株：MSCI指数

その次に多いのが「アクティブ運用投資信託」です。「アクティブ運用投資信託」とは、ベンチマーク（指標）を上回る運用成績を目指すもので、一般的に運用会社の調査費用等がかかるため、手数料も高めに設定されています。

では、つみたてNISAを運用中の方はどちらのタイプを選んでいるのでしょうか。

金融庁公表の「NISA口座の利用状況調査（2021年9月末時点）」によると、つみたてNISAで実際に買付された商品別の割合は下記の通りです。

  • インデックス投資信託…82.1%
  • アクティブ投資信託…12.0%
  • ETF…0.02%

投資対象の8割をインデックス投信が占めていることが読み取れますね。

そもそもインデックス投資信託の割合が多いことも理由に上がると思いますが、比較的手数料が安いことや指標連動のため、値動きが分かりやすいメリットがあります。ですが、インデックス投資信託であれば何でも良いということでもありません。

次では、選んではいけないインデックス投信の3つの特徴をお伝えしていきます。