少ない年金に自身で対応する時代へ

厚生年金であっても、男性は約1割、女性は約5割が月10万円未満となりました。

「月10万円未満では生活できない」という人が大半でしょう。

それでも、厚生年金へ加入すれば、国民年金より将来の受給額は増えます。

現在はパートの方でも、特定適用事業所で働き、一定要件を満たせば厚生年金に加入できます。

2022年10月より、特定適用事業所の要件が、被保険者（短時間労働者を除く）の総数が常時500人から100人を超える事業所へと変更されます。

特に年金が少ない女性は、厚生年金への加入も検討してみましょう。

また、個人年金保険やiDeCoといった私的年金で、将来の年金の不足部分を補う必要性も高まっています。

少子高齢化の現代では、自分で老後の対策を考える必要があります。

できるだけ早いうちから、将来に向けて情報収集や対策をおこなっていきましょう。

参考資料

宮野 茉莉子