株式市場の振り返り-MSQ算出後に大幅続伸、日経平均株価は一時+300円超高
2017年3月10日(金)の主要指標(カッコ内は前日終値比)
- 日経平均株価 19,604円(+286円、+1.5%) 大幅続伸
- TOPIX 1,574.0(+19.3、+1.2%) 大幅続伸
- 東証マザーズ総合指数 1,086.6(+6.0、+0.6%) 反発
東証1部上場銘柄の概況
- 値上がり銘柄数:1,563、値下がり銘柄数:341、変わらず:100
- 値上がり業種数:31、値下がり業種数:2
- 年初来高値更新銘柄数:243、年初来安値更新銘柄数:0
東証1部の出来高は22億6,716万株、売買代金は2兆9,483億円(概算)となり、いずれも前日より大幅増加でした。メジャーSQ算出による嵩上げ分があるものの、売買代金が3兆円に迫るなど、久々の大商いとなりました。売買代金は今年に入って最高金額となり、昨年12月12日以来の高水準となっています。
こうした中で日経平均株価は、米国の雇用統計発表を控えて模様眺めが予想されたものの、115円/ドルを超える円安などを背景に、朝方のSQ算出前後から買いが優勢となりました。
大引け間際には一時+305円高となる場面がありましたが、最後はやや失速した印象です。それでも、終値の上昇率は今年4番目に高いものとなりました。ちなみに、TOPIXも同じような値動きとなっています。
なお、その米国雇用統計は、14日から開催されるFOMCでの利上げ実施を後押しするような好結果だったようですが、ドル高は進まずに小幅ドル安(つまり円高)に振れることとなりました。これを受けて、日経平均株価の先物は反落しており、13日(月)の東京市場での値動きが注目されそうです。
東証マザーズ総合指数は反発、売買代金は辛うじて20日連続の1,000億円超え
東証マザーズの出来高は7,937万株、売買代金1,023億円となり、いずれも前日より減少しています。円安進行等から大型株市場に資金が流れた影響を受けたと考えられます。ただ、それでも売買代金が20日連続の1,000億円超となったことは明るいニュースかもしれません。
総合指数も反発となりましたが、物色テーマが不足している感は否めません。13日(月)以降の動向がやや心配です。
コマツやキーエンスなど主力大型株が上昇、資源価格下落により商社株は小幅下落
個別銘柄では、主力大型株が軒並み大幅上昇となり、スズキ(7269)、ブリヂストン(5108)、ソニー(6758)などが年初来高値を更新しました。
また、コマツ(6301)と日立建機(6305)の両建機株も高値更新となり、キーエンス(6861)も高値を付けています。さらに、りそなホールディングス(8308)が金融株では唯一の高値更新となり、アサヒグループホールディングス(2502)など食品株も高値更新が相次ぎました。
一方、NTTデータ(9613)が値を下げ、ニトリホールディングス(9843)も反落となりました。また、原油を始めとする資源価格下落を背景に、三菱商事(8058)や伊藤忠商事(8001)など商社株が軒並み小幅下落で引けています。
新興市場では、グレイステクノロジー(6541)が大幅反落となり、ユーザベース(3966)やキャリア(6198)も値を下げて引けました。また、前日にストップ高となったオンコリスバイオファーマ(4588)は急落となっています。
その他では、レノバ(9519)が値を飛ばし、データホライゾン(3628)も大幅上昇となり高値更新となりました。
青山 諭志