まとめにかえて
いかがでしたでしょうか。
老後にどのような年金を受給しているかは、過去の仕事の仕方で変わってきます。
ここまで見てくると、国民年金よりは厚生年金の金額の方が魅力的だと考える人が多いかもしれません。
共働き夫婦が増えてきている現在では、将来の年金は夫婦ともに厚生年金だという方も多いのではないでしょうか。
さて、老後にいくらの生活費が必要かは、個人ごと、世帯ごとに異なるでしょう。
ただ、老後にいくらの年金を受給できるかは重要であるというのはどなたも変わらないのではないでしょうか。
今回の資料をもとに、老後のお金の準備を始めていただければ幸いです。
また、今回の資料の注意点としては、特別支給の老齢厚生年金の定額部分の支給開始年齢の引上げにより、定額部分のない、報酬比例部分のみの65歳未満の受給権者が含まれていることには留意ください。
参考資料
LIMO編集部
執筆者
LIMO編集部は、経済や金融、資産運用等をテーマとし、金融機関勤務経験者の編集者が中心となり、情報発信を行っています。またメディア経験者の編集者がキャリア、トラベル、SDGs、ショッピング、SNSなどについて話題となっているニュースの背景を解説しています。当編集部はファンドマネージャーや証券アナリスト、証券会社・メガバンク・信託銀行にて資産運用アドバイザー、調査会社アナリスト、ファッション誌編集長、地方自治体職員等の経験者で構成されています。編集スタッフの金融機関勤務経験年数は延べ49年（589か月）で、メンバーが勤務していた金融機関は、野村證券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、日興証券、三菱UFJ銀行、三井住友信託銀行、日本生命、フィデリティ投信などがある。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)、第一種外務員（証券外務員一種）、FP2級、AFP等の資格保有者が複数在籍。生保関連業務経験者は過去に保険募集人資格を保有。株式会社モニクルリサーチが運営（最新更新日：2024年9月30日）。
