2022年こそしっかり貯める！誰でも簡単に貯蓄体質になれるシンプルな3ステップ

ステップ2.これからかかるお金を確認する

次に、これから必要となるお金を確認しましょう。たとえば、一般的に教育費や老後資金などは、以下の金額くらい必要になると言われています。

教育資金について、幼稚園、小学校、中学校、高校の学校教育費・学校外活動費（塾や習い事などの費用）・学校給食費の合計金額を、文部科学省が行った「子供の学習費調査（平成30年度）」より参考にご紹介します。

また、大学については独立行政法人日本学生支援機構「令和2年度学生生活調査結果」を参考にします。自宅通学の大学の学生生活費として、学生生活費には授業料や学校納付金に加え、食費やその他の日常費などが含まれます。

＜幼稚園3年間の合計＞

※幼稚園については2019年にスタートした幼児教育無償化を反映し、授業料分を控除。

＜小学校6年間の合計＞

＜中学校3年間の合計＞

＜高校3年間の合計＞

＜大学4年間の合計＞

上記により、幼稚園から大学まですべて公立なら約921万円、すべて私立なら約2448万円になります。実際はたとえば大学なら自宅通学か一人暮らしか、理系か文系かなどによっても必要金額は大きく変わるでしょう。

金融審議会市場ワーキング・グループ報告書「高齢社会における資産形成・管理（2019年6月3日）」によると、夫65歳以上・妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯では、毎月の不足額の平均は約5万円。老後を20～30年と仮定すると、不足額の総額は1300万円～2000万円になります。

介護費用については、公益財団法人生命保険文化センターの「介護にはどれくらいの費用・期間がかかる？」を参考に計算します。

平均約580万円

※一時金：住宅改造や介護用ベッドの購入費など

平均的な介護費用は約580万円です。

お金に悩みを抱えている方のうち、実際に将来どのくらいお金が必要か把握しておらず、漠然と不安を抱えている方は多くいらっしゃいます。上記は平均的な金額になるため、実際にいくら必要かは人それぞれです。

自分が老後を迎えるまで、最低どのくらいお金を貯蓄したらいいのかをかんがえてみると、今後のお金の計画が立てやすくなるでしょう。