バランスのよい資産形成を

今回は、働く世帯の「年収と貯蓄」の関係を追っていきました。

ただし今回ご紹介した金額は統計に基づく、あくまでも「平均額」に過ぎません。極論をいえば、年収と関係なく「貯蓄上手」と「貯蓄下手」が一定数いる、といったところでしょうか。

「貯蓄を増やそう」「年収を上げよう」といっても、努力だけではいかんともしがたい部分もあります。限られた稼ぎの中からどうやって上手にお金を貯めていくか、そこが腕の見せ所ではないかと、筆者は思います。

住居費・教育費、そして老後資金を「人生の三大出費」といいます。

そのうちの老後資金については、「いつまでに、どのくらい必要か」という目標が立てにくい項目です。子育てや仕事に追われる働き盛りの世帯にとっては、目先のことではないゆえに「貯め始める」タイミングもつかみづらいでしょう。

老後の暮らしに必要なお金は、公的年金以外に2000万円、ないしはそれ以上ともいわれます。ライフスタイルや健康状態によってその金額は人それぞれですが、いずれにせよ、「ふつうの家庭」が一朝一夕で準備できる金額ではないはずです。

まずは預貯金をしっかり増やしておくこと。ここで資産の足場固めをしておきたいですね。また、万が一の備えとして保険を活用したり、預貯金の余裕分を資産運用に回してみる視点を持つのもよいかもしれません。

働いて稼いだ大切なお金は、しっかり貯めて、しっかり育てていきたいものですね。無理なく、コツコツと継続できる資産形成の方法を見つけていきましょう！

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参考資料

【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、ゆうちょ銀行，郵便貯金簡易生命保険管理・郵便局ネットワーク支援機構，銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金，生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式，債券，投資信託，金銭信託等の有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価，債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と，社内預金，勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます

【ご参考】年間収入とは

総務省統計局の「家計調査」における「年間収入」とは、世帯全体の過去1年間の収入（税込み収入）です。以下1～6の収入の合計金額となっています。
1. 勤め先収入（定期収入、賞与等）
2. 営業年間利益（原材料費、人件費、営業上の諸経費等を除く。）
3. 内職年間収入（材料費等を除く。）
4. 公的年金・恩給、農林漁業収入（農機具等の材料費、営業上の諸経費等を除く。）
5. その他の年間収入（預貯金利子、仕送り金、家賃収入等）
6. 現物消費の見積り額