男女別の割合をながめよう

それではもう少し詳しく、男女別に分布図の割合をみていきます。

【厚生年金保険（第1号）】月額ゾーンごとの受給権者数と割合（男性）

合計…1066万6981人

  •     ～10万円未満：112万7701人（10.57%）
  •     10万円～20万円未満：698万3750人（65.47%）
  •     20万円～30万円未満：253万8904人（23.80%）
  •     30万円以上：1万7626人(0.17%)

男性の場合、最も多いのは「10万円～20万円未満」、次に「20万円～30万円未満」ですね。10万円未満は約1割と少数派になります。

【厚生年金保険（第1号）】月額ゾーンごとの受給権者数と割合（女性）

合計…531万9978万人

  • 　  ～10万円未満：265万6421人（49.93％）
  •     10万円～20万円未満：259万5473人（48.79%）
  •     20万円～25万円未満：6万3539人(1.19%)
  •     25万円～30万円未満：4166人(0.08%)
  •     30万円以上：379人(0.01%)

一方の女性は「～10万円未満」が最も多く約50％。次に「10万円～20万円未満」が約49％で、20万円未満が約98％をも占めています。

これは今のシニア世代の受給額なので、共働きが多い現代では、受給分布も異なるでしょう。ただし育児中の女性は扶養内のパートで働く方が多いですが、扶養内だと厚生年金には加入できません。

2016年10月より従業員が常時500人超規模の企業で、2017年4月より従業員が500人以下の企業でも労使合意に基づいて、それぞれ一定要件を満たせばパートでも厚生年金に加入できるようになりました。2022年には従業員数100人超規模の企業で、2024年には従業員数50人超規模の企業で、一定要件を満たせば厚生年金に加入できるようになります。

こういった制度を利用することで、厚生年金に加入する女性は増えると考えられます。

ただし年金額は今後減る可能性があると言われていますので、今より少なくなる可能性についても考えておく必要があります。