「国民年金・厚生年金」老後の年金予想額
◆注意点◆
- 年齢は、いずれも2021年度時点のものです。
- 数値は、各時点の名目額を物価上昇率で2019年度時点に割り戻した実質額を記載しています。
- ここでいう「経済成長率」とは、2029年度以降20～30年平均の実質経済成長率をいいます。
- 「モデル年金」とは、「夫が厚生年金に加入して男子の平均的な賃金で40年間就業し、その配偶者が40年間専業主婦であった夫婦に給付される夫婦2人の基礎年金と夫の厚生年金の合計額」です。
まずは、厚生年金の「モデル年金」の予想額を見ていきましょう。夫婦の合算の年金額ですね。
厚生年金「65歳時の予想年金月額」
■■■経済成長率（実質＜対物価＞）0.9％の場合■■■
- 32歳（1989年度生まれ）：29万7000円
- 37歳（1984年度生まれ）：27万5000円
- 42歳（1979年度生まれ）：25万7000円
- 47歳（1974年度生まれ）：24万8000円
- 52歳（1969年度生まれ）：24万円
- 57歳（1964年度生まれ）：23万1000円
■■■経済成長率（実質＜対物価＞）0.4％の場合■■■
- 32歳（1989年度生まれ）：25万9000円
- 37歳（1984年度生まれ）：24万5000円
- 42歳（1979年度生まれ）：23万6000円
- 47歳（1974年度生まれ）：23万4000円
- 52歳（1969年度生まれ）：23万2000円
- 57歳（1964年度生まれ）：22万8000円
■■■経済成長率（実質＜対物価＞）0.0％の場合■■■
- 32歳（1989年度生まれ）：20万6000円
- 37歳（1984年度生まれ）：20万7000円
- 42歳（1979年度生まれ）：20万7000円
- 47歳（1974年度生まれ）：20万8000円
- 52歳（1969年度生まれ）：20万9000円
- 57歳（1964年度生まれ）：21万2000円
モデル年金の予想額は、経済成長率によって幅がありますが、いずれも20万円台には収まっています、
ただし、この厚生年金の予想受給額は、40年間の間夫がずっと就業し、男性の平均的な収入を得ており、妻はずっと専業主婦であった夫婦を想定したものです。離職期間があったり、働き方が変わるケースもありますね。
また、自営業などで夫婦ともに国民年金のみを受け取る場合についても見ていきます。こちらは国民年金1人分の予想年金月額です。
国民年金「65歳時の予想年金月額」
■■■経済成長率（実質＜対物価＞）0.9％の場合■■■
- 32歳（1989年度生まれ）：7万6000円
- 37歳（1984年度生まれ）：7万1000円
- 42歳（1979年度生まれ）：6万7000円
- 47歳（1974年度生まれ）：6万7000円
- 52歳（1969年度生まれ）：6万7000円
- 57歳（1964年度生まれ）：6万6000円
■■■経済成長率（実質＜対物価＞）0.4％の場合■■■
- 32歳（1989年度生まれ）： 6万7000円
- 37歳（1984年度生まれ）： 6万3000円
- 42歳（1979年度生まれ）： 6万2000円
- 47歳（1974年度生まれ）： 6万4000円
- 52歳（1969年度生まれ）： 6万6000円
- 57歳（1964年度生まれ）： 6万6000円
■■■経済成長率（実質＜対物価＞）0.0％の場合■■■
- 32歳（1989年度生まれ）： 5万2000円
- 37歳（1984年度生まれ）： 5万4000円
- 42歳（1979年度生まれ）： 5万6000円
- 47歳（1974年度生まれ）： 5万9000円
- 52歳（1969年度生まれ）： 6万1000円
- 57歳（1964年度生まれ）： 6万3000円
夫婦の働き方によって年金収入は違ってきますし、理想の老後も人それぞれです。とはいえ、いずれの場合も公的年金だけで老後を乗り切ることに不安を感じる世帯が多数派ではないでしょうか。
ではいったいいくらあれば安心できそうでしょうか？
かつて話題となった「老後2000万円問題」に、そのヒントが隠されています。次で詳しく見ていきます。
