働き盛りの現役世代が納める年金保険料は、今のシニア世代の暮らしを支える原資となります。

社会人になりたてのころ、給与明細から厚生年金保険料が引かれているのをみて、「自分も社会を支える一員なのだな」と改めて実感した経験がありました。

とはいえ、将来自分が年金をどのくらい受け取れそうか、老後の生活にはどのくらいお金がかかりそうか、と言われても、若い世代にとっては、なかなかイメージしにくいでしょう。

貯蓄ペースは人それぞれです。また、年金の支給額は毎年見直しが行われるうえ、加入状況によって実際に老後受けとる年金額には個人差があります。

とはいえ、今のシニア世代のお金事情を知ることは、何らかの参考にはなりそうですね。そこで、今回は、70代以上世帯の貯金・年金事情について深掘りしていきます。

70代の平均貯蓄額

さいしょに、今の70代以上世帯が、どれくらい貯金しているかをみていきましょう。

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］令和2年調査結果」による70代以上・二人以上世帯の金融資産保有額は下記のとおりです。

70代以上・二人以上世帯の金融資産保有額

金融資産を保有しない世帯を含む

平均：1786万円
中央：1000万円

平均は、一部の極端に大きな数値（ここでは、「お金持ち層」ですね）に引っ張られ実態より数値が大きくなりがちです。一方、中央値とは、数値を小さい順から並べてちょうど真ん中にくる数値を指しますので、より実勢に近いといえるでしょう。

以前話題となった「老後2000万円問題」でクローズアップされた2000万円という金額に、平均ではあと少しで手が届きそうな距離です。中央値を見ると、2000万円のちょうど半分ですね。理想の老後はひとそれぞれですが、ちょっと心許ないと感じた方もいらっしゃるでしょう。

では、次の項では70代の方の年金受給額をみていきましょう。

70代の平均年金受給額

ここでは、厚生労働省の「令和元年度　厚生年金保険・国民年金事業の概況（2019年度）」の調査結果をもとに70代の平均年金受給額を見ていきます。

70代の国民年金と厚生年金の平均年金受給額は下記のとおりです。

国民年金

70～74歳：5万6697円
75～79歳：5万5922円

厚生年金

70～74歳：14万6421円
75～79歳：15万1963円

※厚生年金の平均年金月額には老齢基礎年金月額（国民年金）が含まれています。

70代の平均年金月額は、国民年金であれば5万円台、厚生年金であれば14万～15万円ほどです。会社員の夫と専業主婦の妻の70代前半世帯であれば、月額の年金額は約20万3000円ですね。

老後に向けていくら備えるべきなのか。

老後の収入源となる年金がいくらくらい受け取れるか先ほど確認しましたが、ここでは老後の生活費についてみていきます。

総務省統計局の「家計調査報告（家計収支編―2020年（令和2年）平均－（二人以上の世帯））」によると、70～74歳の消費支出は24万6656円です。

先ほどの平均年金月額を受け取る「サラリーマンの夫と専業主婦」の夫婦世帯であれば、年金収入は約20万3000円です。

この世帯の場合、毎月約4万3000円の赤字が発生することになります。

先述の、「4万3000円」の赤字分を、65歳から100歳までの35年間、毎月貯蓄を切り崩してカバーすることを想定します。この場合に必要となる額を単純計算すると…

1年間で4万3000円×12カ月＝51万6000円、35年間で1806万円

ですね。

年を重ねると健康面での不安が徐々に増えてきます。たとえば、60代世帯と90代世帯では、支出の内容も変わってくるでしょう。また、自宅の修繕や、老人ホームへの入所といったシニア世代ならではの大型出費も想定すると、とてもこの金額ではまかないきれないでしょう。

老後の早い時期に貯金を切り崩し始め、70代手前で老後破産まっしぐら･･･といった状況はできるだけ避けたいものです。

「人生100年時代」を見据えたお金の準備は、若い頃からコツコツと進めていきたいものです。

まとめにかえて

「人生100年時代」が近づいています。私たち現役世代の「老後」は思いのほかに長いものとなる可能性があります。

ゆたかな老後を見据えた「お金の準備」は、早めのスタートがカギを握ります。資産運用は、運用期間を長くかければかけるほど、リスクが軽減しリターンが安定してきます。複利の効果を期待しながら、雪だるま式に資産を増やしていくことにつながるのです。

収入や貯蓄といった、お金の相談ごとは親しい友人とも話題に出しにくいものですね。

そんなとき、心強い味方となってくれるのが「お金のプロ」のアドバイスです。家計の見直しや老後資金の育て方など、「ゆとりのくらし」につながるヒントが得られるかもしれません。

参考資料

厚生労働省「令和元年度　厚生年金保険・国民年金事業の概況（2019年度）」
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］令和2年調査結果」
総務省統計局「家計調査報告（家計収支編―2020年（令和2年）平均－（二人以上の世帯））」