古い体質の子ども会、コロナで右往左往。「本当に必要か」の声も

コロナ禍により、当たり前に行われていたイベントや会合が次々と中止された2020年度。4月から新年度がスタートしましたが、第4波も危惧されるなど、まだまだコロナ以前の社会に戻ることは難しい状況です。

子どものいる世帯にとっても小学校行事の縮小や中止の連続でしたが、その中で、PTAや子ども会活動のように保護者が関わる団体においても「今まで通り」を根本的に見直す1年となりました。

会合や諸活動がなくなることで負担が減った面がある一方、ネット上では「やってもやらなくても、学校生活には関係のないことだった」という意見が取り沙汰されることもありました。

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しかし、何らかの形で子ども会活動に関わっている方にとっては苦労の連続だったようです。

「前例がない」状況に苦慮する子ども会

PTAや子ども会といった組織は、多くの日本の企業や官公庁と同様、基本的にこれまでの慣例を踏襲していきます。

例年通りの行事を実施して文書を配布する、という型通りの流れで1年が過ぎていき、一から新しいことに取り組むことはまれ。ある意味、日本らしさが詰まったとも言える団体です。

企業のように利益を生み出す組織ではなく、学校など教育現場のように非常事態に対するしっかりとしたマニュアルがあるところはほとんどありません。

あくまで保護者の善意で成り立っているため、新型コロナウイルスの感染拡大で臨時休校措置が取られた際や、その後の会合や行事の見直しはどのように決断すれば良いのか、ともかく右往左往の連続だったという話は筆者の周囲からも聞こえてきます。

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執筆者

公立大学を卒業後、大手学習塾で講師を6年間務める。塾講師と自らの子育ての経験を元に教育関連の記事を執筆するほか、個人ブログ「透明教育ママ見参!!」やYouTubeチャンネル「透明教育ママ 中山まち子」で情報発信をしている。「くらしとお金の経済メディアLIMO」のほか、「アーバン ライフ メトロ」「アクセス進学」に連載中。