さらに、40代の貯蓄額の分布（金融資産保有世帯）もみていきます。

  • 100万円未満：10.1％
  • 100万円～200万円未満：7.5％
  • 200万円～300万円未満：8.5％
  • 300万円～400万円未満：5.9％
  • 400万円～500万円未満：6.2％
  • 500万円～700万円未満：10.1％
  • 700万円～1000万円未満：10.4％
  • 1000万円～1500万円未満：14.7％
  • 1500万円～2000万円未満：8.5％
  • 2000万円～3000万円未満：5.9％
  • 3000万円以上：8.8％
  • 無回答：3.6％

「金融資産を保有していない世帯を含んだ」分布もみてみましょう。

  • 金融資産を保有していない：13.5％
  • 100万円未満：8.7％
  • 100万円～200万円未満：6.5％
  • 200万円～300万円未満：7.3％
  • 300万円～400万円未満：5.1％
  • 400万円～500万円未満：5.4％
  • 500万円～700万円未満：8.7％
  • 700万円～1000万円未満：9.0％
  • 1000万円～1500万円未満：12.7％
  • 1500万円～2000万円未満：7.3％
  • 2000万円～3000万円未満：5.1％
  • 3000万円以上：7.6％
  • 無回答：3.1％

金融資産を保有していない世帯を含んだ場合を見てみると、「金融資産を保有していない」世帯が13.5％と割合がいちばん多くなっています。

40代は役職を任されたり、徐々に収入も上がってくる一方で、住宅購入や教育費用などライフイベントに伴う大きな支出も出始める時期です。

「なかなか貯蓄が増えない・・・」という人も多いのかもしれません。

40代が抱える金融資産の減少要因とは

前項と同様の金融広報中央委員会の調査から、40代の金融資産残高が減少した理由（金融資産保有世帯のうち金融資産残高が減った世帯）をみていきます。

  • 定例的な収入が減ったので金融資産を取り崩したから：33.3％
  • 土地・住宅購入費用の支出があったから：10.0％
  • 耐久消費財（自動車、家具、家電等）購入費用の支出があったから：18.3％
  • こどもの教育費用、結婚費用の支出があったから：45.0％
  • 旅行、レジャー費用の支出があったから：1.7％
  • 株式、債券価格の低下により、これらの評価額が減少したから：16.7％
  • 扶養家族が増えたから：5.0％
  • その他：10.0％

コロナ禍の影響もあってか定例的な収入の減少も多くなっています。

その中でも一番多くを占めるのが、こどもの教育費用、結婚費用などの支出です。

土地、住宅の購入は40代では10.0％となっていますが、50歳代以降は3.6％程度に減少しています。

40代までに土地や住宅を購入したい人が多い表れとも言えるでしょう。

40代が抱える資産の減少理由としては、家族や家庭にまつわる支出が多いことがわかりますね。