2つの調査を単純比較することはできず、厚生労働省の調査結果は都市部だけでなく地方が含まれています。そうしたことを考慮しても、ひとり親家庭の年収は父のみ、母のみのどちらも低い水準にあるという傾向が見て取れると思います。

さらに、子供の学費や塾の費用などは、ひとり親家庭でも同じように支払わなければならないことが多く、思うように学習させてあげられないのが実情のようです。

おわりに

不倫やその結果としての離婚では、当事者も傷つくかもしれません。しかしそれ以上に犠牲になるのは、配偶者や子供であることを実際に見聞きして、やりきれない思いになりました。感情だけで行動をせず、配偶者や子供がどうなるのか、不倫が発覚したときの周囲への影響などを考えて判断をしてほしいと強く思います。

【参考資料】
「平成29年度東京都福祉保健基礎調査『東京の子供と家庭』」（東京都）
「平成28年度全国ひとり親世帯等調査結果報告」（厚生労働省）
「離婚が子供に与える15の影響と悪影響をケアするための方法」（離婚弁護士ナビ）

山内 琉夢