その３：資産の4％を毎年生活費として引き出す

前項のようにして、貯めたお金は全体の資産の4％を生活費として、毎年引き出すことができます。

日本はデフレ基調ですから、引き出し額は4％ではなく、4.5％や5％でも可能だという人もいます。ちなみに5％の場合は毎年の生活費の20倍を用意することが必要になります。

いずれにせよ、節約を心がけ、元本を必要以上に取り崩さない方が懸命です。

また長い運用期間には、前項でも述べたとおり、金融ショックが起こる場合もあります。

その場合は、敢えて、資産を切り崩さず、別で用意しておいた資金から生活資金を調達する方をおすすめします。

市況が悪い時に、一部を解約して引き出すことは、損を確定させていることと同じです。これでは自分のポートフォリオの運用効率を下げてしまいます。

できれば、市況が悪化した際は、自分のポートフォリオのリバランスに注力し、嵐が治まるのを待ってから引き出すか、別のお財布から、臨時の費用として取り崩したほうが懸命でしょう。

まとめにかえて

「4％ルール」はどの世代の方でも実践しやすい運用方法です。老後資金の形成のために、特に中高年層の人にチャレンジしていただきたい方法です。

若い内からお金を貯めて、運用をスタートさせることがベストですが、60歳からでも遅いことはありません。長く運用を続ければ、その分、運用成果も得やすくなりますよ。

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参考資料