たとえば、世界でのマスク不足は、それを考えるきっかけになったという人も多いのではないでしょうか。

一口にマスクといっても様々ですが、これまで以上にマスクの効果も意識され始め、「マスク外交」ともいうべき状況も起こりつつあります。

マスク不足は日本では皆さんもお感じだとは思いますが、日本だけではありません。各国ともマスクを国民のためにどのように、またどこまで確保するかに苦心しているともいえます。マスクを活用した外交戦略もより積極的に始まるのではないかとも懸念されます。

世界を巻き込んだ未曽有の危機である新型コロナウイルスへの各国の対応をきっかけにして、今後のアジア各国は、考え方の近いグループでまとまってゆくと考えられます。緊急時には、グループ内での役割分担を明確にして、お互いに不足分を補うような関係になってゆくと考えられます。

たとえば、TPP11協定（環太平洋パートナーシップに関する包括的及び先進的な協定）がそうした考えを背景としたグループになる可能性もあるでしょう。今後は、それぞれの国の役割分担の中で、自国の特徴を生かしたモノづくりが進むはずです。

個別銘柄は未来の変化に対応しているかにも注目

日本の中国への向き合い方の変化は、日本の株式市場全体の流れを変えるものではありませんが、個別銘柄の未来を推測する上で、重要なポイントになります。