有機EL材料首位の米UDC、20年は最大16％増収を計画 新型コロナウイルスが10％の減収要因に

新型コロナウイルスによる肺炎（COVID-19）の感染拡大を受け、世界中にエレクトロニクス製品を供給している中国の製造現場が大きく混乱している。騒動は春節（旧正月）期間の延長という異例の事態にまで発展した。中国各地で2月10日から旧正月明けの企業活動が再開したが、従業員や生産資材の不足から、業界によっては通常の50％しか生産ラインを稼働できないでいる（各工場の状況については表を参照）。

中国発の新型肺炎の感染拡大によって、韓国の半導体・FPD業界でも懸念が高まっている。工場の稼働を中止したり、キャパシティーを調整する工場が増えつつある。素材や部品などに関して中国現地のサプライチェーンが崩れることが憂慮されているためだ。

5G対応のスマートフォンが2020年から本格的にリリースされるなか、部品レベルではRF部品の搭載員数増加に期待が集まっている。なかでも、アンテナ領域は最も商機拡大が見込まれる分野の1つだ。アンテナ分野はミリ波への対応に伴い、半導体実装技術を使ったアンテナモジュール「AiP（Antenna in Package）」への移行が進む。基板材料メーカーや組立工程を受託するOSATなどが、この新領域に対して期待を寄せている一方、LCP（液晶ポリマー）をはじめとする低損失基板材料は、絶好の事業機会を失う可能性も指摘され始めている。