日本人の2人に1人が「がん」になる時代。でも、「保険の入りすぎ」には要注意

治療費＋治療関連の費用負担

病気やケガに備えるのが医療保険で、その中でもがんの保障に特化した「がん保険」があります。一般的にがんの治療方法は、入院・手術から通院治療へとシフトしつつあるので、加入している保険の保障内容はよく確認をしておきましょう。

入院保障を重視しているケースの場合、実際の治療の際に保障がかみ合わない可能性も出てきます。

公的医療保険が適用される医療費については、「高額療養費制度」が利用できます。これは高額な医療費がかかった場合でも、上限を設けて負担をしてくれる制度です。

上限額は年齢や所得に応じて定められていて、例えば標準報酬月額が28万円から50万円までならば、治療費が高額になっても自己負担は約8万円程度の見込みです。

これはあくまで、健康保険適用の治療内容に限られます。しかし、退院後も抗がん剤治療や検診などが続くケースなど、1年間で高額療養費に該当する月が4回を超えると、4カ月目からは自己負担額が4万4,400円に減ります。

入院をした場合、医療費以外にも入院中の食事代や差額ベッド代、日用品や入院用品の購入もあり、意外と負担が大きくなります。

医療関連の品は安売りもなく、院内の食品価格も高めであるため、思いの外高額になることもあります。

日本国内で新たにがんと診断されている年間約99万人の人々の約26％が、就労世代（20～64歳）と言われています。

厚生労働省　による「治療と職業生活の両立等の支援に関する検討会（資料3 桜井参考人提出資料）」のデータによると、がんと診断された方の約半数で就労状況が変化しており、その中でも約半数が退職や解雇、休職に至っています。

仕事を継続した方の中でも約3割の方の収入が減っており、そのうち約3分の2が3割以上年収額がダウンしていることがわかります。