70％補償のペット保険、犬の治療費が年8万9120円でも免責3000円・通院10回なら保険金は「3万2384円」

3. 支払限度額と補償の対象外でも、保険金は治療費×補償割合より少なくなる

保険金が思ったより少なくなる理由は、免責金額だけではありません。1回や1日あたりの支払限度額、年間の回数の上限、補償の対象外の費用でも、保険金は減ります。

商品によっては、1回の手術や1日の通院・入院ごとに、支払われる保険金の上限が決められています。年間に補償される通院や入院の日数、手術の回数に上限がある商品もあります。

たとえば、70％補償の保険で30万円の手術を受けると、計算上の保険金は21万円です。ところが、1回の手術の支払限度額が10万円の契約なら、支払われるのは10万円までで、自己負担は20万円になります。

通院でも同じで、1日の通院の支払限度額が1万円の契約で、1日2万円の治療を受けた場合、70％補償でも保険金は1万4000円ではなく1万円です。年間の通院日数の上限を超えた分は、保険金の対象になりません。

たとえば、年間の通院の上限が20日の契約で1年に30日通院した場合、上限を超えた10日分の治療費は、補償割合にかかわらず全額が自己負担です。慢性の病気で通院が続くと、この上限に届くこともあります。

一方で、1回や1日ごとの限度額を設けず、年間の支払限度額の範囲で支払う商品もあります。高額な手術に備えたいのか、こまめな通院に備えたいのかで、合う商品は変わります。

ペット保険は、ケガや病気の治療のための費用を補償するものです。治療を目的としない費用は、多くの商品で補償の対象外になっています。

同じ調査では、ワクチン・健康診断等の予防費は、2025年に犬で平均3万4024円、猫で平均1万4295円でした。こうした費用は、保険に入っていても自分で払う前提で家計に組み込んでおく必要があります。

歯の病気や特定の病気を補償の対象外としている商品や、更新のときに特定の病気を対象外にする条件がつく場合もあります。どこまで補償されるかは、商品によって大きく違います。加入を考えるときは、どの病気やケガが対象外になっているかを先に確かめておくと、あとで迷わずに済みます。