サムスンディスプレー、テレビ用有機EL量産へ13兆ウォン投資 21年から量産開始へ 2019.10.16 06:00 公開 執筆者津村 明宏 韓国のサムスンディスプレー(SDC)は、次世代テレビ用パネルとして量子ドット有機EL「QD-OLED」を量産するため、忠清南道牙山キャンパスで2025年までに生産設備の構築と研究開発に総額13.1兆ウォンを投資する計画を発表した。中国メーカーの大規模投資によって供給過剰と価格下落が進む液晶パネルとの競合を回避し、次世代ディスプレーの実用化で競争力を再び高める考えだ。 記事の続きを読む 関連記事 日韓の火種となった半導体材料。日本が強い高純度ガス、韓国は「脱日本」と意気込むが… 日本と韓国が半導体材料の輸出管理を巡って対立を深めている。火種は貿易とは無関係のところで上がったが、気がつけば互いに罵り合い、収拾がつかなくなっている。まるで子供のケンカのようだが、一度振り上げた拳はなかなか下ろすことができない。 半導体製造に欠かせない「石英ガラス」、市場規模は拡大一途 半導体製造工程に幅広く使われている石英ガラス製品。熱処理成膜工程で使う石英チューブをはじめ、エッチング工程の石英リング/プレート、さらにはエピタキシャル成長や露光工程でも使われており、半導体を作るうえでは欠かせない部材の1つだ。 黄昏の日の丸太陽電池、もう結晶シリコンでは勝てない 日本の太陽電池(PV)メーカーの影が一段と薄くなってきた。2018年における日本企業のPVモジュール出荷量の総計は約3.2GWだったが、これは出荷量トップの中国Jinko Solarの3分の1以下に過ぎない。ここまで出荷量が少なくなると、当然ながらグローバルの出荷競争からは完全に脱落しており、しかも生産量は年々減少している。価格や販売量で勝負できないPVビジネスにおいて、日本メーカーはどのような戦略で生き残りを図ろうとしているのか。 人手不足解消にはロボットしかない ベンチャーと大手企業によるエコシステムが必須に ニッポン半導体の本格復活は新型メモリーの開発ラッシュにあり パワースピンのMRAM、富士通のFRAM、ソニーのReRAMに注目 LIMOをGoogle検索のお気に入りに登録!詳しくはこちら→ copy URL 関連タグ #投資