「売上減なのに営業利益2.5倍」という、任天堂の奇妙な決算が注目を集めています。低粗利のハードから高粗利のソフトへ移行した構造変化に加え、約450億円規模の関税還付という隠れた要因も影響しました。しかし、新ハード「Nintendo Switch 2」への移行を推進する同社には、部材高騰に伴う1万円の値上げという壁が立ちはだかります。驚きの「減収増益」の裏側と今後の戦略を、元機関投資家の泉田良輔氏が紐解きます。
この記事のポイント
- 売上減でも利益が急増した背景には、利益率の高い「ソフト」の売上比率上昇がある
- IEEPA関税の還付という一時的要因を除いても、本業の儲けはしっかりと伸びている
- 任天堂のビジネスモデルは「ハードが普及しきった後」に最も利益が出る構造になっている
- 部材高騰によるハードの値上げが、今後の普及ペースに影響を与えるリスクもある
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次の画像では、ハードウェア売上高比率の変化を見ていきます。
