「40代の貯金の中央値」を検索して、思わず言葉を失った方は少なくないでしょう。子どもの教育費と老後資金の準備が同時に重くなる年代だからこそ、数字の落差が余計に響きます。
ただ、この年代の貯金額は、平均・中央値だけを見ていても実態の半分しか分かりません。総務省の統計を丁寧に見ると、40代には「貯蓄より負債が多い」という他の年代にはない特徴があります。
本記事では、公的統計から40代の貯金の実態を整理したうえで、教育費という40代特有の負担を編集部で試算し、数字の裏側にある構造を確認します。
- 40代の貯金額は、平均1381万円に対して中央値は500万円（保有世帯のみだと828万円）にとどまります。
- 40代は貯蓄より負債（主に住宅ローン）が多く、貯蓄から負債を引いた「純貯蓄額」がマイナスになる年代です。
- 幼稚園から大学までの教育費を編集部で試算すると、進路の選び方によって総額が1000万円以上変わります。
1. 40代の貯金はいくら？——平均と中央値をまず確認する
「40代の貯金の中央値」を調べると、複数の数字が出てきます。どの調査のどの前提の数字かを、まず整理します。
1.1 総務省の家計調査が示す40代の貯蓄現在高
総務省「家計調査報告（貯蓄・負債編）」2025年（令和7年）平均によると、世帯主が40〜49歳の二人以上世帯の貯蓄現在高（平均値）は1381万円です。
この「貯蓄現在高」には、預貯金だけでなく生命保険の払込金額や有価証券なども含まれます。世帯単位の数字である点にも注意が必要です。
1.2 J-FLECの調査が示す40代の中央値
金融経済教育推進機構（J-FLEC）「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」の二人以上世帯調査によると、40歳代の金融資産額は、非保有世帯を含む場合、平均1486万円・中央値500万円です。
金融資産を保有している世帯だけに絞ると、平均1840万円・中央値828万円まで上がります。貯金がない世帯を含めるかどうかで、中央値は328万円変わります。
2. 40代だけが陥る「純貯蓄マイナス」という反転
40代の貯金額を見るうえで、平均・中央値以上に見落とされがちな数字があります。貯蓄と対になる「負債」の存在です。
2.1 40代の負債現在高は、全年代で最も負債を抱えやすい
総務省の同じ調査によると、40〜49歳の負債現在高（平均値）は1483万円です。貯蓄現在高1381万円を上回っています。
さらに、40〜49歳の負債保有世帯の割合は67.0％で、40歳未満（64.3％）・50〜59歳（53.7％）・60〜69歳（26.5％）のどの年代よりも高くなっています。
2.2 貯蓄から負債を引くと、40代はマイナスになる
貯蓄現在高から負債現在高を引いた「純貯蓄額」を編集部で試算すると、40〜49歳は1381万円－1483万円＝マイナス102万円です（編集部試算）。
総務省の資料自体も、純貯蓄額が50歳未満の各階級でマイナスになり、50歳以上でプラスに転じると整理しています。40代は、その境目のすぐ手前に位置する年代です。
2.3 【年齢階級別の純貯蓄額（試算）】
編集部試算による純貯蓄額（貯蓄現在高－負債現在高）
- 40歳未満：貯蓄994万円・負債1882万円・純貯蓄マイナス888万円
- 40〜49歳：貯蓄1381万円・負債1483万円・純貯蓄マイナス102万円
- 50〜59歳：貯蓄1756万円・負債743万円・純貯蓄1013万円
- 60〜69歳：貯蓄2843万円・負債234万円・純貯蓄2609万円
3. 【編集者の視点】
「中央値500万円」という数字だけを見ると、40代の資産形成が遅れているように感じるかもしれません。ただ、負債の中身を見ると、この年代らしい事情が浮かびます。
40代の負債の多くは、住宅ローンです。総務省の同じ調査では、勤労者世帯のうち住宅ローンを返済中の世帯は、貯蓄現在高1300万円・負債現在高2076万円となっています。
一方、返済がない世帯は貯蓄現在高2338万円・負債現在高371万円です。住宅ローンの有無だけで、同じ「貯蓄」の数字がまったく違う意味を持ってしまいます。
実務上の防衛策としては、自分の純貯蓄額（資産から負債を引いた額）を一度計算してみることです。貯蓄額だけを見て一喜一憂するより、実態に近い数字が見えます。
住宅ローンの見直しや借り換えを検討する場合は、契約している金融機関や、住宅金融支援機構の相談窓口で、残高や金利条件を確認することをおすすめします。
4. 教育費という40代特有の重荷
40代の純貯蓄額がマイナスになりやすい背景には、住宅ローンに加えて、もう一つの大きな支出があります。子どもの教育費です。
4.1 教育費のピークは、資産形成のピークと重なりやすい
子どもを持つ40代の多くは、中学・高校・大学という教育費の負担が大きい時期を過ごしています。この時期は、本来なら老後資金の準備を本格化させたい時期とも重なります。
5. 幼稚園から大学まで、教育費を編集部で試算する
教育費が実際にどれくらいかかるのか、公的統計を組み合わせて編集部で試算します。前提条件を明示したうえでの試算です。
5.1 幼稚園から高校までの15年間（文部科学省の調査）
文部科学省「令和5年度子供の学習費調査結果のポイント」（令和8年1月16日公表・訂正版）によると、幼稚園3歳から高等学校第3学年までの15年間の学習費総額は、進路によって以下のとおりです。
すべて公立に通った場合は614万円、幼稚園のみ私立の場合は665万円、すべて私立に通った場合は1969万円となっています。
5.2 大学4年間の学生生活費（日本学生支援機構の調査）
日本学生支援機構「令和6年度学生生活調査結果」（令和8年3月公表）によると、大学学部（昼間部）の学生生活費（学費と生活費の合計）は、設置者別の平均で1年あたり国立157万7100円・公立146万3400円・私立216万300円です。
この1年あたりの学生生活費を4年間分に編集部で単純合計すると、国立630万8400円・公立585万3600円・私立864万1200円になります。
5.3 【幼稚園から大学までの教育費（試算）】
進路パターン別の教育費総額（編集部試算）
- 高校まで全て公立＋大学国立：幼稚園〜高校614万円・大学630万8400円・合計1244万8400円
- 高校まで全て公立＋大学は平均：幼稚園〜高校614万円・大学807万6400円・合計1421万6400円
- 高校まで全て私立＋大学私立：幼稚園〜高校1969万円・大学864万1200円・合計2833万1200円
進路の選び方によって、教育費の総額には約1600万円の差が出ます。この差は、40代の貯蓄現在高（平均1381万円）そのものより大きい金額です。
5.4 学校外活動費は、学年によって跳ね上がる
同じ文部科学省の調査には、学年別の学校外活動費（学習塾や習い事など）も示されています。塾や部活動が本格化する学年で、支出が急に増える傾向があります。
公立では中学校第3学年の約44万6000円が、私立では小学校第6学年の約89万1000円が、学年別で最も多い金額となっています。受験の前年・前々年に支出が集中しやすい構造がうかがえます。
15年間の総額だけを見ていると、こうした学年ごとの跳ね上がりが見えなくなります。教育費は毎年同じ額がかかるわけではなく、特定の学年に負担が偏る点も踏まえておく必要があります。
6. 【編集者の視点】
この教育費試算で見落としやすいのは、大学の費用を「家庭からの支援」だけで負担するとは限らない、という点です。
日本学生支援機構の同じ調査によると、大学学部（昼間部）の学生の収入に占める家庭からの支援の割合は50.7％で、前回調査より5.1ポイント減っています。
代わりに増えているのがアルバイト収入（25.0％）と奨学金（21.6％）です。教育費の全額を家庭の貯蓄だけで賄う前提を置くと、必要額を実態より大きく見積もってしまう可能性があります。
実務上の防衛策としては、進学先の学費だけでなく、奨学金・教育ローン・アルバイトなど、家庭の貯蓄以外の資金の組み合わせを早めに調べておくことです。
日本学生支援機構の奨学金制度については、進学予定の学校の学生支援窓口や、日本学生支援機構の公式サイトで、給付・貸与それぞれの条件を確認できます。
7. 教育費のピークが終わるまで待てない、という時間軸の制約
教育費の負担が大きい時期は、資産形成を後回しにしたくなる時期でもあります。ただ、時間の使い方には制約があります。
7.1 新NISAの非課税枠は、40代でも今から使える制度
金融庁によると、新NISAの非課税保有限度額は1800万円で、年間投資枠はつみたて投資枠120万円と成長投資枠240万円を合わせて年間360万円です。
40代の中央値500万円（非保有世帯を含む）は非課税枠の27.8％、保有世帯のみの中央値828万円では46.0％にあたります（編集部試算）。
この枠は生涯を通じた上限であり、教育費の負担が大きい時期にすべてを使い切る前提の制度ではありません。教育費と資産形成を、同じ家計の中で並行して考える視点が必要になります。
7.2 教育費と老後資金は、優先順位を決めて同時に進める領域
教育費が一段落する時期は、子どもの進路によって差がありますが、多くの場合40代後半から50代にかけてです。老後資金の準備期間として使える年数は、そこから逆算すると限られています。
だからといって、教育費の期間中に資産形成を完全に止める必要はありません。つみたて投資枠のように少額から始められる制度を使えば、月々の負担を抑えながら継続することができます。
どちらを優先すべきかは、世帯の収入・住宅ローンの残り年数・子どもの人数によって変わります。一律の答えを当てはめるより、自分の家計の数字に基づいて優先順位を決める必要があります。
8. まとめ
- 40代の貯金額は、平均1381万円に対し中央値は500万円（保有世帯のみだと828万円）です。
- 40代は負債保有率が全年代で最も高く、純貯蓄額（貯蓄－負債）はマイナス102万円と編集部で試算されます。
- 幼稚園から大学までの教育費は、進路の選び方で1200万円台から2800万円台まで幅があります。
- 大学費用は家庭の支援だけでなく、奨学金やアルバイト収入と組み合わされている実態があります。
40代の貯金の中央値を見て感じる不安の多くは、住宅ローンと教育費という、この年代特有の大きな支出と重なって生まれています。
自分の家計を振り返る際は、貯蓄額だけでなく負債額も含めた純貯蓄額を一度計算し、必要であれば公的な相談窓口や学校の支援窓口を活用することをおすすめします。
9. よくある質問
9.1 Q. 40代の貯金額の中央値は500万円と828万円、どちらが正しいですか
A. どちらも正しい数字ですが、対象が異なります。500万円は金融資産を保有していない世帯を含む全世帯の中央値、828万円は金融資産を保有している世帯だけに絞った中央値です（J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査」2025年）。
9.2 Q. なぜ40代だけ「純貯蓄額」がマイナスになるのですか
A. 総務省の家計調査によると、40〜49歳は負債現在高（平均1483万円）が貯蓄現在高（平均1381万円）を上回り、負債保有世帯の割合も67.0％と全年代で最も高くなっています。住宅ローンを抱える世帯が多い時期であることが背景にあります。
9.3 Q. 大学までの教育費はいくらかかりますか
A. 文部科学省と日本学生支援機構の調査を編集部で組み合わせて試算すると、幼稚園から高校まで公立・大学が国立の場合で約1245万円、高校まで私立・大学も私立の場合で約2833万円です（進路によって幅があります）。
9.4 Q. 教育費がかかる時期は、資産形成をあきらめるべきですか
A. 新NISAの非課税保有限度額（1800万円、金融庁）は生涯を通じた上限であり、教育費の時期に使い切る前提の制度ではありません。教育費と資産形成を並行して、少額からでも続けることが選択肢の一つになります。
9.5 Q. 大学の費用は家庭の貯蓄だけで準備する必要がありますか
A. 日本学生支援機構の調査では、大学生（昼間部）の収入のうち家庭からの支援は50.7％にとどまり、奨学金（21.6％）やアルバイト収入（25.0％）が残りを占めています。貯蓄以外の手段を組み合わせて準備している家庭が多い実態があります。
参考資料
- 総務省統計局「家計調査報告（貯蓄・負債編）2025年（令和7年）平均結果の概要（二人以上の世帯）」（2026年5月19日公表）
- 金融経済教育推進機構（J-FLEC）「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」二人以上世帯調査 各種分類別データ
- 文部科学省「令和5年度子供の学習費調査結果のポイント」（令和8年1月16日公表・訂正版）
- 日本学生支援機構「令和6年度学生生活調査結果」（令和8年3月公表）
- 金融庁「新しいNISA」
LIMO編集部家計解説班
