サラリーマン1万人アンケートに見る「投資に対する考え方の変化の兆し」

株価と投資の連動が薄れる

2010年から継続して実施しているサラリーマン1万人アンケートでは「投資をしているかどうか」を聞いています。投資をしていると回答する人は、おおむね3割強で長らく続いていますが、細かく分析すると、その比率の変化が2015年あたりに現れていることがわかります。

下のグラフは株価と投資家比率の推移を比べたものです。このグラフでは、株価はアンケート調査を実施した日の日経平均の終値平均を取り、投資家比率はアンケート調査で「投資をしている」と回答した人の比率を使っています。

続きを読む

日経平均と投資をしている人(投資家比率)の推移(単位:円、%)

拡大する

出所:フィデリティ退職・投資教育研究所、サラリーマン1万人アンケート(2010年、2013年、2015年、2016年、2018年、2019年)と勤労者3万人アンケート(2014年)
注:日経平均の終値は、アンケート実施日の終値の平均


2010年から2015年にかけては、株価が上昇すると投資家比率が低下し、株価が下落またはもみ合うと投資家比率が上昇していることがわかります。

これは、投資家が「安くなったから買い、高くなったから売る」という相場観を示しているように映ります。いわゆる株価がボックス圏の動きをすると見ているわけです。ところが2015年をボトムに株価はそれほど上昇しているわけではないのに、投資家比率はじりじりとその比率を上げています。

2019年の投資家比率は36.8%と、これまで7回の調査のなかで最も高い比率となりました。最も低かった2015年の30.4%からみると、6ポイント以上の上昇です。その間、日経平均の終値平均は20,165円から21,190円と1,000円ほど上昇していますが、2015年までの株価の動きと比べると、それほど大きな変化とは言えません。

投資家の相場観が変わったのでしょうか。

新しい投資家の台頭か

どうもそうではないかもしれません。投資家の相場観が変わったのではなく、違った投資家が徐々にその姿を見せているからかもしれません。積立投資家の台頭です。まだ台頭と言うほどではないかもしれませんが、徐々にその影響力がアンケート調査の中にも出てきているとすれば、現役世代に本当の意味での資産形成層が登場しつつあり、うれしいところです。

次回のコラム以降で積立投資家の台頭の兆候が出ているデータを順次紹介していくことにします。

<<これまでの記事はこちらから>>

フィデリティ・インスティテュート 退職・投資教育研究所 所長 野尻 哲史

参考記事

ニュースレター

メールアドレスをご登録いただくと、毎朝LIMOの更新情報をお届けいたします。
執筆者
野尻 哲史
  • 野尻 哲史
  • フィデリティ・インスティテュート 退職・投資教育研究所 所長

国内外の証券会社調査部を経て、2007年より現職。アンケート調査をもとに個人投資家の資産運用に関するアドバイスや、投資教育に関する行動経済学の観点からの意見を多く発表している。日本証券アナリスト協会検定会員、証券経済学会・生活経済学会・日本FP学会・行動経済学会会員。著書には、『老後難民 50代夫婦の生き残り術』、『日本人の4割が老後準備資金0円』(講談社+α新書)や『貯蓄ゼロから始める安心投資で安定生活』(明治書院)などがある。調査分析などは専用のHP、資産運用NAVIを参照