インテリアについて発信しているインスタグラマー「@puu.tuuli」さんが、2026年7月23日までに自宅のリビングを紹介しました。
Kaoriさんは、北欧ナチュラルなインテリアと収納づくりを得意とするインスタグラマーで、整理収納アドバイザー1級の資格も保有する暮らしのプロ。
資格を活かした収納術や整う家づくりのコツを発信しています。
この日は新しく購入したというお気に入りのソファを紹介。色は北欧ナチュラルなインテリアと相性の良いホワイトで、遊び心を感じるデザインのクッションが差し色の役割を果たしています。
記事後半では家の「資産価値」についてもご紹介しています。
※投稿写真は【写真】ページをご確認ください。
※記事内容は執筆時点での情報です。
※今回ご紹介する投稿は、投稿者様の掲載許可を頂いております。
1. この記事の3つのポイント
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人気インスタグラマーの「@puu.tuuli」さんが、愛猫もくつろぐ自宅リビングの新しいソファを紹介し注目を集めています。 -
話題のブランド「CAGUUU」のソファはカバーを洗濯可能で機能性も高く、フォロワーから多くの反響が寄せられています。 -
国土交通省の統計によると、日本の世帯が所有する土地資産総額は約644兆円で、現住居の敷地が全体の約65%を占めています。
2. 【北欧インテリア】猫も人も寝そべりたくなる心地良いソファ
「@puu.tuuli」さんは、北欧ナチュラルな部屋づくりや整う収納術を発信するインスタグラマー。自宅では3匹の猫を飼っており、猫たちとの暮らしを垣間見られる投稿も人気で、フォロワー数は約14.9万人を誇ります。
今回の投稿ではソファを中心に、リビングの写真を公開。
ベージュのラグやアートポスター、木のシェルフとの相性も抜群です。
2.1 お気に入りのソファは「CAGUUU」で購入
新しいソファは、最近インテリア好きの間で話題のメーカー「CAGUUU」のもの。
高品質な家具をリーズナブルな価格で販売していることで定評があります。
座面が広く、座り心地も良さそうで、おうち時間がさらに快適になるアイテムです。
3. 【Instagram投稿】猫もくつろぐ居心地の良いリビング
このたび、「@puu.tuuli」さんが投稿した画像を紹介します。
自宅のインテリアの雰囲気にぴったりの新しいソファ。
Kaoriさんは、「ソファが来てから、リビングの雰囲気がまたガラリと変わって新鮮に楽しめています」と綴ります。「いつもここで誰かしら寝ています」とのこと。人も猫も横になってくつろぎたくなる、癒やしの空間です。
ソファに飛び乗った猫ちゃんも満足そう。視線の先には何が映っているのでしょうか?
使い心地については、「猫の毛がよく付いてるけど、コロコロかければ問題なし。」とコメント。カバーも取り外して洗濯できるそうで、日常使いにぴったりです。
- 「温もりがあってとってもおしゃれなリビング」
- 「このソファ私も座りたい」
- 「見るからにふかふか」
などのリアクションが寄せられました。
4. 【家の「資産価値」】世帯年収が高いほど「現住居の敷地」所有世帯数は増加
日々の小さな工夫で「快適な住まい」を整えることは、実は家計の土台を支える資産管理の第一歩でもあります。
私たちが日々向き合っているこの「住まい」は、統計的に見ても非常に大きな価値を持っているからです。
国土交通省が調査結果として公表した「令和5年世帯土地統計」を紐解くと、現在の日本における住まいと土地を巡るリアルな実態が見えてきます 。
4.1 統計が示す「土地・住まい」の保有実態
同調査によると、土地を所有している世帯は全国で2747万世帯にのぼり、全世帯(5567万)の約半数(49.3%)を占めています 。
このうち、今まさに暮らしている「現住居の敷地」を所有しているのは2634万世帯(世帯総数の47.3%)です 。
世帯が所有している土地の資産総額は、日本全体で約644兆7000億円という膨大な規模に達しています 。
内訳は下記の通りです。
- 現住居の敷地:約421兆3000億円
- 現住居の敷地以外の宅地など:約170兆1000億円
- 農地:約48兆2000億円
- 山林:約5兆1000億円
全体の65.3%にあたる約421兆3000億円が私たちが毎日を過ごしている「現住居の敷地」です 。
次いで「現住居の敷地以外の宅地など」が約170兆1000億円(26.4%)を占めています 。
4.2 世帯年収と土地所有のリアルな相関
年収によって、住まいに対する「取得の背景」が異なるのも事実です。
世帯の年間収入別「現住居の敷地」所有世帯数割合(令和5年)
- 200万円未満:41.1%
- 200万円~300万円未満:48.4%
- 300万円~400万円未満:47.6%
- 400万円~500万円未満:47.1%
- 500万円~700万円未満:51.8%
- 700万円~1000万円未満:58.5%
- 1000万円~1500万円未満:64.1%
- 1500万円~2000万円未満:69.8%
- 2000万円以上:73.2%
現住居の敷地所有率は、年収500万円以上の層で収入が増えるにつれて上昇し、年収2000万円以上の世帯では73.2%に達します。
一方で、年収200万円未満の世帯でも41.1%が、年収300万〜400万円未満の世帯でも47.6%が「現住居の敷地」を所有しています。
年収が高くなるほど法人や個人からの「購入」の割合が増える一方、年収400万円未満の世帯では「相続・贈与による取得」の割合が最も高くなっているのが特徴です。
5. 次世代への継承と「資産防衛」の視点
住まいの価値を維持することは、将来の「相続・贈与」を考える上でも避けて通れない課題です。
現住居以外の宅地については、その取得方法の59.1%が「相続・贈与」によるもので、年間収入別に見てもどの世帯も非常に高い水準です。
また、1世帯あたりの土地資産額は地域差が大きく、全国平均の2347万円に対し、都市部を中心に高い値を有しています。
- 東京都:5884万円
- 沖縄県:3445万円
- 神奈川県:3395万円
- 愛知県:3228万円
- 京都府:2869万円
一方で、秋田県(854万円)や青森県(888万円)など、地域によってその評価はさまざまですが、どの場所であっても、住まいの価値を正しく知り、守っていくことは共通の課題です。
DIYで家を整えながら、時には「住まいの健康診断」として現在の資産価値や不動産査定の目安を確認しておく。
そんな「広い視点」を持つことが、本当の意味での賢い家計防衛につながるかもしれませんね。
参考資料
田宮 有莉



