「マイホームの上棟の際に、妻が柱に書いた一言」が、Threads上で話題になっています。
投稿したのは、Threadsユーザーの「＠sumi_home_atelier」さんです。
当ポストは執筆時点で7万件を超えて表示されるなど大きな話題となっています。
そこで、LIMO編集部が「＠sumi_home_atelier」さんに許可をいただき、話題の投稿のポイントや反響についてご紹介。
記事の中では、国土交通省が発表した「令和5年世帯土地統計」のデータを交えながら、日本の土地・住まいの保有実態についてもご紹介しているので、ぜひ最後までチェックしてくださいね。
※今回ご紹介するポストは、投稿者様の掲載許可を頂いております。
1. 上棟の日、妻が柱に書いた言葉
「上棟の時に柱に書いた嫁氏の言葉が 斜め上すぎた」そんなコメントとともに投稿されたのは、1枚の写真でした。
投稿したのは、マイホーム完成までの記録を発信している＠sumi_home_atelierさん。
投稿では、上棟した際に奥様が「柱に書いた一言」が紹介されています。
近年では上棟式の際に、柱や梁に文字や手形を残して、思い出にする家族も増えているといわれています。
写真を見ると、＠sumi_home_atelierさんの奥様が柱に書いた「ローン返せますように」の一言が。なんとも現実的な願いに、思わず頷いてしまいますね。
2. 「やっぱお金の問題よね」「直球なご意見」と共感の声
投稿には多数のいいねに加え、
- 「やっぱ家のこと考えたらお金の問題よね」
- 「直球なご意見で！」
- 「圧倒的本音ですね」
といった共感の声が寄せられています。
3. 「上棟」とはどんな工程？
住宅の建築で耳にする「上棟」という言葉。柱や梁といった、骨組みの基本を組み上げて、屋根に棟木を取り付ける工程を上棟といい、家を作るにあたっての節目となります。
一般的には、無事に工程が進んだことを感謝して「上棟式」をおこないます。
4. データで見る「土地・住まい」の保有実態と資産価値
私たちが暮らす「土地や住まい」は、生活の拠点であると同時に、家計を支える上で最も大きな「資産」の一つです。
しかし、自分たちの住まいが現在どれくらいの価値を持ち、日本のなかでどのような位置づけにあるのか、具体的な数字で意識したことはあるでしょうか。
ここからは、国土交通省が発表した「令和5年世帯土地統計」のデータを交えながら、日本の土地・住まいの保有実態に迫ります。
世帯年収と土地所有のリアルな相関関係や地域ごとの資産額の差など、将来の「相続・贈与」を見据えた家計防衛に役立つリアルな数字をわかりやすくご紹介します。
4.1 統計が示す「土地・住まい」の保有実態
同調査によると、土地を所有している世帯は全国で2747万世帯にのぼり、全世帯（5567万）の約半数（49.3％）を占めています。
このうち、今まさに暮らしている「現住居の敷地」を所有しているのは2634万世帯（世帯総数の47.3％）です。
世帯が所有している土地の資産総額は、日本全体で約644兆7000億円という膨大な規模に達しています。
内訳は下記の通りです。
- 現住居の敷地：約421兆3000億円
- 現住居の敷地以外の宅地など：約170兆1000億円
- 農地：約48兆2000億円
- 山林：約5兆1000億円
全体の65.3％にあたる約421兆3000億円が私たちが毎日を過ごしている「現住居の敷地」です。
次いで「現住居の敷地以外の宅地など」が約170兆1000億円（26.4％）を占めています。
4.2 世帯年収と土地所有のリアルな相関
年収によって、住まいに対する「取得の背景」が異なるのも事実です。
世帯の年間収入別「現住居の敷地」所有世帯数割合（令和5年）
- 200万円未満：41.1％
- 200万円～300万円未満：48.4％
- 300万円～400万円未満：47.6％
- 400万円～500万円未満：47.1％
- 500万円～700万円未満：51.8％
- 700万円～1000万円未満：58.5％
- 1000万円～1500万円未満：64.1％
- 1500万円～2000万円未満：69.8％
- 2000万円以上：73.2％
現住居の敷地所有率は、年収500万円以上の層で収入が増えるにつれて上昇し、年収2000万円以上の世帯では73.2％に達します。
一方で、年収200万円未満の世帯でも41.1％が、年収300万〜400万円未満の世帯でも47.6％が「現住居の敷地」を所有しています。
年収が高くなるほど法人や個人からの「購入」の割合が増える一方、年収400万円未満の世帯では「相続・贈与による取得」の割合が最も高くなっているのが特徴です。
4.3 次世代への継承と「資産防衛」の視点
住まいの価値を維持することは、将来の「相続・贈与」を考える上でも避けて通れない課題です。
現住居以外の宅地については、その取得方法の59.1％が「相続・贈与」によるもので、年間収入別に見てもどの世帯も非常に高い水準です。
また、1世帯あたりの土地資産額は地域差が大きく、全国平均の2347万円に対し、都市部を中心に高い値を有しています。
- 東京都：5884万円
- 沖縄県：3445万円
- 神奈川県：3395万円
- 愛知県：3228万円
- 京都府：2869万円
一方で、秋田県（854万円）や青森県（888万円）など、地域によってその評価はさまざまですが、どの場所であっても、住まいの価値を正しく知り、守っていくことは共通の課題です。
日常のなかで、時には「住まいの健康診断」として現在の資産価値や不動産査定の目安を確認しておく。
そんな「広い視点」を持って我が家の価値を正しく把握しておくことが、本当の意味での賢い家計防衛につながるかもしれませんね。
いかがでしたでしょうか。今回はXで話題になっている「上棟の日に妻が柱に書いた一言」をご紹介しました。
参考資料
LIMOSNS部
