紫陽花が雨に濡れて美しい色彩を放つ6月となりました。
新年度が始まって少し落ち着き、家計について考える時間が増える頃かもしれません。
特にセカンドライフを歩む方々にとって、ご自身の年金や貯蓄額が他の世帯と比べてどうなのかは、気になるテーマの一つではないでしょうか。
この記事では、70歳代の二人以上世帯に焦点を当て、貯蓄の平均額や中央値、公的年金の受給額、そして日々の生活費について、さまざまな公的調査のデータを基に詳しく解説します。
ご自身の家計状況と照らし合わせながら、これからの暮らしをより豊かにするためのヒントを探していただければ幸いです。
1. 70歳代・二人以上世帯の貯蓄はいくら？平均と中央値で見る金融資産の実態
ここでは、J-FLEC（金融経済教育推進機構）が公表した「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」を基に、「70歳代・二人以上世帯の金融資産保有額（金融資産を保有していない世帯を含む）」について、グラフを用いて見ていきましょう。
※ここでいう金融資産保有額とは、預貯金だけでなく株式、投資信託、生命保険なども含んだ金額です。ただし、日常的に出し入れや引き落としに使う普通預金の残高は対象外となります。
調査によると、「70歳代・二人以上世帯」の平均貯蓄額は2416万円です。
しかし、この平均値は一部の資産を多く持つ富裕層によって引き上げられているため、一般的な生活実感とは異なっている可能性があります。
より実態を反映しているとされる中央値は1178万円で、多くの世帯の貯蓄額はこの金額に近い水準にあると考えられます。
世帯ごとの貯蓄額の分布は以下の通りです。
- 金融資産非保有：10.9％
- 100万円未満：4.5％
- 100～200万円未満：5.1％
- 200～300万円未満：3.7％
- 300～400万円未満：3.9％
- 400～500万円未満：2.9％
- 500～700万円未満：6.4％
- 700～1000万円未満：6.7％
- 1000～1500万円未満：11.1％
- 1500～2000万円未満：6.7％
- 2000～3000万円未満：12.3％
- 3000万円以上：25.2％
- 無回答：0.6%
70歳代の二人以上世帯のうち、金融資産を全く保有していない、いわゆる「貯蓄ゼロ」の世帯は10.9％を占めています。
その一方で、3000万円以上の金融資産を持つ世帯が25.2％も存在しており、資産状況の二極化が進んでいることがうかがえます。
その他の分布を見ると、100万円未満が4.5％、100万円から200万円未満が5.1％、200万円から300万円未満が3.7％と、貯蓄が比較的少ない世帯も一定数いることがわかります。
対照的に、1000万円から1500万円未満が11.1％、1500万円から2000万円未満が6.7％、2000万円から3000万円未満が12.3％と、まとまった資産を築いている世帯も少なくありません。
貯蓄額は、退職金の有無、現役時代の収入、相続、健康状態といったさまざまな要因で大きく変わります。
同様に、公的年金の受給額も現役時代の働き方によって個人差が生じます。
そのため、貯蓄が少ない世帯の場合、年金収入だけで生活を成り立たせるのが困難なケースも考えられます。
老後の生活を安定させるためには、それぞれの世帯の状況に合わせたライフプランニングが不可欠です。
例えば、健康であればパートタイムで働いて収入を補ったり、不動産や投資から副収入を得る道を考えたりするなど、早めに準備を始めることが将来の安心につながるでしょう。
2. 厚生年金の受給額は月平均いくら？データで見る男女差と受給者数の分布
次に、厚生労働省が公表した「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」から、厚生年金の平均受給月額を見ていきます。
厚生年金の被保険者は第1号から第4号まで分かれていますが、この記事では民間企業などに勤務していた方が受給する「厚生年金保険（第1号）」の月額を紹介します（以下「厚生年金」と表記）。
※ここで紹介する厚生年金保険（第1号）の年金額には、基礎となる国民年金部分も含まれています。
2.1 厚生年金の平均受給額（月額）は？
- 〈全体〉平均年金月額：15万289円
- 〈男性〉平均年金月額：16万9967円
- 〈女性〉平均年金月額：11万1413円
厚生年金全体の平均月額は15万289円となっています。
男女別に見ると、男性が約17万円であるのに対し、女性は約11万円と、5万円以上の差があるのが実情です。
2.2 厚生年金の受給額分布：月額ごとの受給者数をチェック
- ～1万円：4万3399人
- 1万円以上～2万円未満：1万4137人
- 2万円以上～3万円未満：3万5397人
- 3万円以上～4万円未満：6万8210人
- 4万円以上～5万円未満：7万6692人
- 5万円以上～6万円未満：10万8447人
- 6万円以上～7万円未満：31万5106人
- 7万円以上～8万円未満：57万8950人
- 8万円以上～9万円未満：80万2179人
- 9万円以上～10万円未満：101万1457人
- 10万円以上～11万円未満：111万2828人
- 11万円以上～12万円未満：107万1485人
- 12万円以上～13万円未満：97万9155人
- 13万円以上～14万円未満：92万3506人
- 14万円以上～15万円未満：92万9264人
- 15万円以上～16万円未満：96万5035人
- 16万円以上～17万円未満：100万1322人
- 17万円以上～18万円未満：103万1951人
- 18万円以上～19万円未満：102万6888人
- 19万円以上～20万円未満：96万2615人
- 20万円以上～21万円未満：85万3591人
- 21万円以上～22万円未満：70万4633人
- 22万円以上～23万円未満：52万3958人
- 23万円以上～24万円未満：35万4人
- 24万円以上～25万円未満：23万211人
- 25万円以上～26万円未満：15万796人
- 26万円以上～27万円未満：9万4667人
- 27万円以上～28万円未満：5万5083人
- 28万円以上～29万円未満：3万289人
- 29万円以上～30万円未満：1万5158人
- 30万円以上～：1万9283人
月額ごとの受給権者数を見ると、最も人数が多いボリュームゾーンは「10万円以上～11万円未満」の層で、111万2828人となっています。
3. 国民年金の受給額は月平均いくら？男女別の平均額と最多層を解説
続いて、主に自営業者や専業主婦（主夫）など、厚生年金の加入期間がない方が受け取る国民年金（老齢基礎年金）の月額について確認しましょう。
3.1 国民年金の平均受給額（月額）は？
- 〈全体〉平均年金月額：5万9310円
- 〈男性〉平均年金月額：6万1595円
- 〈女性〉平均年金月額：5万7582円
平均受給月額を男女で比較すると約4000円の差があり、これは保険料の納付期間や免除期間などの違いが影響していると考えられます。
3.2 国民年金の受給額分布：月額ごとの受給者数を確認
- 1万円未満：5万1828人
- 1万円以上～2万円未満：21万3583人
- 2万円以上～3万円未満：68万4559人
- 3万円以上～4万円未満：206万1539人
- 4万円以上～5万円未満：388万83人
- 5万円以上～6万円未満：641万228人
- 6万円以上～7万円未満：1715万5059人
- 7万円以上～：299万7738人
国民年金の受給額で最も多い層は「6万円以上7万円未満」で、多くの人が満額に近い金額を受け取っていることが分かります。
その一方で、受給額が5万円に満たない層も一定数存在しており、保険料の納付状況によって受給額が大きく異なるのが国民年金の特徴です。
国民年金は一律の金額が支給されるわけではなく、個人の加入履歴に応じて受給額が変動する仕組みになっています。
4. 65歳以上の無職夫婦世帯の生活費は月いくら？家計収支の内訳
総務省統計局の「家計調査報告 家計収支編 2025年(令和7年)平均結果の概要」を基に、「65歳以上の夫婦のみの無職世帯」における標準的な家計収支を確認してみましょう。
4.1 収入の内訳（月額25万4395円）
■うち社会保障給付（主に年金）：22万8614円
4.2 支出の内訳（月額29万6829円）
■うち消費支出：26万3979円
- 食料：7万8964円
- 住居：1万7739円
- 光熱・水道：2万3540円
- 家具・家事用品：1万1237円
- 被服及び履物：5354円
- 保健医療：1万7941円
- 交通・通信：3万1325円
- 教育：0円
- 教養娯楽：2万6538円
- その他の消費支出：5万1341円
- うち諸雑費：2万2047円
- うち交際費：2万3257円
- うち仕送り金：1135円
■うち非消費支出：3万2850円
- 直接税：1万2547円
- 社会保険料：2万296円
4.3 毎月の家計収支は赤字？
- ひと月の赤字：4万2434円
- エンゲル係数（※消費支出に占める食料費の割合）：29.9%
- 平均消費性向（※可処分所得に対する消費支出の割合）：119.2％
このモデル世帯の月間収入は25万4395円で、その大半を公的年金などの社会保障給付が占めています。
一方で、月間の支出は合計で29万6829円です。
その内訳は、食費や光熱費といった生活に直接かかる消費支出が26万3979円、税金や社会保険料などの非消費支出が3万2850円となっています。
収入から支出を差し引くと、毎月4万2434円の赤字となり、この不足分は貯蓄などから補填する必要があります。
年間に換算すると、約51万円を貯蓄から取り崩している計算になります。
シニア世代は現役時代と比べて安定した収入を得るのが難しくなるため、このような慢性的な赤字は、長期的に見て貯蓄を大きく減らしてしまう原因になりかねません。
現在の貯蓄額を考慮しつつ、家計の収支を見直したり、健康であれば短時間でも働いたりするなど、できる範囲で対策を講じることが、老後の生活を安定させる鍵といえるでしょう。
5. 高齢者世帯の生活意識は「苦しい」が半数以上？「国民生活基礎調査」から見る実情
厚生労働省の「2024（令和6）年 国民生活基礎調査の概況」から、高齢者世帯（※）の生活意識についての調査結果を見ていきましょう。
※高齢者世帯とは、65歳以上の人のみで構成されるか、または65歳以上の人と18歳未満の人で構成される世帯を指します。
5.1 高齢者世帯が実感する生活のゆとり
- 大変苦しい：25.2%
- やや苦しい：30.6%
- 普通：40.1%
- ややゆとりがある：3.6%
- 大変ゆとりがある：0.6%
この調査結果を見ると、シニア世帯の生活実感は、経済的な状況によって大きく3つのグループに分かれていることが分かります。
まず、全体の半数を超える55.8％が「大変苦しい」または「やや苦しい」と回答しており、日々の暮らしに経済的な厳しさを感じていることが明らかです。
その一方で、「ややゆとりがある」「大変ゆとりがある」と答えた世帯は、合計してもわずか4.2％にとどまります。
経済的な余裕を実感しているシニア世帯は、ごく少数派であるといえそうです。
そして、これら2つの層の中間に位置するのが、「普通」と回答した40.1％の層です。
この割合は「苦しい」と感じる層よりは少ないものの、「ゆとりがある」層を大幅に上回っています。
経済的にゆとりがあるとはいえないまでも、堅実な生活を送るシニア世帯が、厚い中間層を形成している状況がうかがえます。
6. まとめ：データから見えた70歳代の暮らしとお金の現実
今回は、70歳代の貯蓄額や年金、生活費にまつわるさまざまなデータをご紹介しました。
平均貯蓄額は2416万円でしたが、より実態に近い中央値は1178万円であり、両者には大きな差があることが分かりました。
また、年金収入だけでは毎月の家計が赤字になる世帯も珍しくなく、生活が「苦しい」と感じている人が半数を超えるという実情も明らかになっています。
もちろん、これらのデータはあくまで全体的な傾向を示すものであり、一人ひとりの状況は異なります。
大切なのは、このような客観的なデータを参考に、ご自身の状況と照らし合わせて、今後のライフプランを考えるきっかけとすることではないでしょうか。
家計を見直したり、健康なうちは無理のない範囲で就労したりと、できることから少しずつ準備を進めることが、将来の安心につながっていくはずです。
この記事が、皆様の豊かなセカンドライフを考える上での一助となれば幸いです。
※当記事は再編集記事です。
