2. 年収×貯蓄の相関性:貯蓄が多い世帯は年収も高い?
貯蓄水準を左右する要因として、世帯の年間収入は欠かせません。
金額帯の推移を見ると、収入の高さと貯蓄額には一定の相関が見られます。主な貯蓄額帯ごとの平均年収は以下の通りです。
2.1 【一覧表】二人以上世帯の貯蓄残高別の平均年収
2.2 【二人以上世帯全体】貯蓄残高別の平均年収
- 貯蓄100万円未満:489万円
- 貯蓄200~300万円:607万円
- 貯蓄500~600万円:619万円
- 貯蓄1000~1200万円:681万円
- 貯蓄2000~2500万円:688万円
- 貯蓄4000万円以上:837万円
現役世代が中心となる「勤労者世帯」に絞ると、さらに強い相関が見られます。
2.3 【勤労者世帯】貯蓄残高別の平均年収
- 貯蓄100万円未満:564万円
- 貯蓄200~300万円:697万円
- 貯蓄500~600万円:736万円
- 貯蓄1000~1200万円:835万円
- 貯蓄2000~2500万円:863万円
- 貯蓄4000万円以上:1107万円
働き盛りの世帯においては収入と貯蓄の増加が連動しやすく、貯蓄額が大きな層ほど年収も高い傾向がより強く表れています。
ただし、どれだけ収入が多くても生活水準を引き上げすぎれば貯蓄には回りません。
3. まとめにかえて
「平均貯蓄2000万円」というデータを見て、やみくもに焦る必要はないでしょう。
この数字は退職金を受け取り長年資産を築いたシニア世代も含んでおり、教育費やローンに追われる現役世代の実感とズレて当然だからです。
実際、二人以上世帯の約1割は「貯蓄100万円未満」です。収入の不安定さや固定費の重圧、急な出費といった構造的な問題に加え、家計の収支を把握できていないことが背景にあります。
しかし、手元資金が少ない状態を放置すれば、万が一の際に借金に頼るリスクが高まります。
まずは毎月の収支を見える化し、月1000円からでも生活費に手をつける前に「先取り貯蓄」をする仕組みを作りましょう。
余裕ができれば、新NISA等の積立投資、また副業による収入増も選択肢になります。
世間の平均はあくまで参考値です。周りと比較せず、自身の家計と向き合いながら、無理のないペースで資産を育てていきたいものですね。
参考資料
著者
二種外務員資格(証券外務員二種)記者/編集者/校閲者/
ニ種外務員資格(証券外務員二種)・相続診断士・認知症介助士・終活ガイド資格1級保有。早稲田大学第一文学部史学科卒。学参系編集プロダクションなどで校閲・編集・執筆を経験。人文・社会系一般書籍、中学・高校社会科教材、就職試験問題の制作関連業務で15年以上の経験を持つ。
現在は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア~LIMO(リーモ)~』において、金融系メディアの編集者兼執筆者として、コンテンツ制作や編集を担当。
総務省「家計調査」・厚生労働省「厚生年金保険・国民年金事業の概況」・J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査」などの一次資料に基づくデータ記事の執筆に強み。紙媒体での経験に加え、家族の介護を通じて得た知見を生かしながら、「お金とくらし」にまつわる情報を丁寧に発信している。(2026年2月12日更新)
監修者
マネー編集部貯蓄班は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア ~LIMO(リーモ)~』において、大手証券会社やメガバンク等の金融機関にて勤務経験のある編集者が中心となり、金融庁や総務省など官公庁の公開情報等をもとにお金の課題に寄り添う専門チームです。
主なメンバーは野村證券株式会社出身の宮野茉莉子、SMBC日興証券株式会社出身の安達さやか、地方自治体職員出身の太田彩子、株式会社三菱UFJ銀行と三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子、株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵、日本生命保険相互会社出身の村岸理美など。
編集者の多くは、金融機関にて個人リテール業務を経験。若年層からシニア層、富裕層に至るまで、幅広い顧客に対し、投資信託・保険を中心とした総合的なライフプランニングを実行してきた。なかには、リテール営業で社内トップの実績を持ち、行内で表彰された実力者も。人材育成や社内教育にも携わるなど、金融知識と実務経験の両面で信頼される編集者が在籍しています。
CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP1級)、2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)、一種外務員資格(証券外務員一種)などの資格保有者も多数在籍。(最新更新日:2025年6月23日)