2. 「貯蓄がある人」と「ない人」その差はなぜ生まれる?3つの要因をみる

貯蓄額は、収入だけで決まるものではありません。家族構成、働き方、健康状態、住宅費や教育費の負担、ライフイベントなど、さまざまな要因が関係しています。

そのため、「貯蓄が多い人は優れている」「貯蓄が少ない人に問題がある」と単純に考えることはできません。

一方で、年代別の調査データを見ると、金融資産を十分に持つ層と、ほとんど持たない層との差は広がりつつあります。では、貯蓄の差はどのような要因から生まれるのでしょうか。

2.1 1.可処分所得に「余白」があるか

貯蓄のしやすさを左右する大きな要因のひとつが、毎月の収支に「余白」があるかどうかです。

収入が安定しており、生活費を差し引いた後に一定の金額を残せる世帯では、貯蓄へ回すお金を確保しやすくなります。

毎月少額でも積み立てを続けられれば、時間をかけて資産を増やしていけるでしょう。

一方、収入の変動が大きい場合や、住居費・教育費・介護費などの固定費が家計を圧迫している場合には、計画的に貯蓄することが難しくなります。

また、収入の水準だけでなく、家計の収支を把握できているかどうかも重要です。

同じ収入でも、毎月何にいくら使っているかを把握できている世帯のほうが、無駄な支出を見直しやすく、貯蓄を続けやすい傾向があります。

2.2 2.資産形成を「いつ始めたか」という時間の力

貯蓄額の差は、資産形成を始めたタイミングにも左右されます。

若い頃から少額でも積み立てを続けていれば、長い年月をかけて資産を育てられるでしょう。毎月の積立額が大きくなくても、早く始めて長く続けるほど、将来の資産額に差が出やすくなります。

一方で、住宅購入や子どもの教育費、親の介護などが重なる時期には、貯蓄よりも目の前の支出を優先せざるを得ない場面もあるでしょう。

資産形成の開始が遅れるほど、積み立てられる期間は短くなります。その分、同じ金額を積み立てても、長く続けてきた人との差は生じやすくなります。

貯蓄は「意欲」だけでなく、「どれだけ長く続けられたか」という時間の積み重ねにも大きく影響されるものです。

2.3 3.「自分に合った判断」ができるか

継続的に貯蓄を積み上げている人の中には、預貯金だけでなく、税制優遇制度を活用しながら資産形成を進めているケースも見られます。

NISAやiDeCoを通じて無理のない範囲で積み立てを続け、家計の余力を将来の資産づくりにつなげている人たちです。

一方で、「投資は難しそう」「何から手をつければいいかわからない」と感じ、なかなか行動に移せない人も少なくありません。

もちろん、投資には価格変動リスクが伴うため、生活費や緊急時の備えを確保できていない段階で、無理に始める必要はないでしょう。

自分の状況に合った情報を見極め、無理のない範囲で判断し、行動につなげる力こそが重要です。