2026年も6月に入り、梅雨の気配が感じられる季節となりました。
年金の支給日も近づき、ご自身の老後の生活について改めて考える方もいらっしゃるのではないでしょうか。
特に70歳代を迎えると、「周りの同世代はどれくらい貯蓄があるのだろう」「公的年金だけで暮らしていけるのか」といった不安を感じることもあるかもしれません。
この記事では、70歳代・二人以上世帯の平均貯蓄額や中央値、厚生年金・国民年金の平均的な受給額、そして無職世帯のリアルな家計収支まで、最新の公的データをもとに詳しく解説していきます。
ご自身の状況と照らし合わせながら、今後の暮らしを考える一つの参考にしていただければ幸いです。
70歳代・二人暮らしの貯蓄事情|平均と中央値から見る実態
J-FLEC(金融経済教育推進機構)の「家計の金融行動に関する世論調査(2025年)」から、70歳代・二人以上世帯における金融資産の保有額について見ていきましょう。
この調査における金融資産保有額とは、預貯金だけでなく、株式、投資信託、生命保険なども含んだ金額です。ただし、日常的な支払いや引き落としのために普通預金口座に入れているお金は含まれていない点にご注意ください。
70歳代・二人以上世帯の平均貯蓄額は2416万円です。しかし、この数値は一部の富裕層によって平均値が引き上げられているため、実感とは異なる可能性があります。
より実態に近いとされる中央値は1178万円で、多くの世帯の貯蓄額がこの水準に近いと考えられます。
世帯ごとの詳しい貯蓄額の分布は以下の通りです。
- 金融資産非保有:10.9%
- 100万円未満:4.5%
- 100~200万円未満:5.1%
- 200~300万円未満:3.7%
- 300~400万円未満:3.9%
- 400~500万円未満:2.9%
- 500~700万円未満:6.4%
- 700~1000万円未満:6.7%
- 1000~1500万円未満:11.1%
- 1500~2000万円未満:6.7%
- 2000~3000万円未満:12.3%
- 3000万円以上:25.2%
- 無回答:0.6%
70歳代・二人以上世帯のうち、金融資産を全く保有していない、いわゆる「貯蓄ゼロ」の世帯は10.9%を占めています。その一方で、3000万円以上の金融資産を持つ世帯が25.2%も存在しており、資産状況に大きな格差があることがうかがえます。
分布を見ると、100万円未満が4.5%、100万円から200万円未満が5.1%など、貯蓄が比較的少ない世帯も一定数いることがわかります。同時に、1000万円から1500万円未満が11.1%、2000万円から3000万円未満が12.3%と、まとまった資産を築いている世帯も多く見られます。
このように、各世帯の貯蓄額は、退職金の有無や現役時代の収入、相続、健康状態など様々な要因によって大きく異なります。公的年金の受給額も、現役時代の働き方によって個人差が生じます。そのため、貯蓄が少ない世帯では、公的年金の収入だけで生活を維持することが難しい場合も考えられます。
老後の生活を安定させるためには、それぞれの世帯の状況に合わせた生活設計が重要になります。例えば、健康なうちはパートタイムで働く、あるいは不動産や投資からの収入を得るなど、早めに準備を進めることが将来の安心につながるかもしれません。
