6. 年金額と税負担を把握して老後資金計画に役立てよう

2026年度は年金額の増額改定が実施されますが、受給額には大きな個人差があります。

特に厚生年金は現役時代の収入や加入期間によって差が生じるため、平均額と自身の受給額を比較する際は注意が必要です。

また、高齢になるほど住民税非課税世帯の割合が高まる傾向があり、所得水準によって利用できる支援制度や軽減措置も変わってきます。年金収入だけでなく、税金や社会保険料の負担も含めて家計全体を把握することが大切です。

6月の年金支給日を機に、年金額改定通知書や年金振込通知書を確認し、自身の受給額や天引き額をチェックしてみましょう。将来の資産形成や生活設計を考えるうえで、有効な見直しの機会になるはずです。

※当記事は再編集記事です。

参考資料

長井 祐人