DIYテクニックを発信しているInstagramerが、築30年賃貸団地の和室を、カビ対策を施した垢抜け空間へと大変身させて、「素敵ですね」と話題になっています。
動画を投稿したのは、「＠nona_home_life」さん。
投稿された動画は執筆時点で約49万回再生されるなど話題となっています。
また記事中では、家の「資産価値」についてもご紹介します。
※投稿の画像は【写真】リンクをご参照ください。
※今回ご紹介する投稿は、投稿者様の掲載許可を頂いております。
1. 【築30年団地DIY】古びた和室をヘリンボーン柄のおしゃれ空間に大変身！
「＠nona_home_life」さんは、築30年の築古賃貸団地を理想の家にするべく奮闘中の2児のアラサーママ。
賃貸でもOKな簡単でゆるいDIYと、コスパ重視のインテリア術で、見た目と生活のしやすさを両立させた心地よい暮らしをInstagramで発信しています。
今回の動画では、防カビシートとフロアシートを使って、寝室の和室を、カビ対策を施した垢抜け空間に作り変えていきます。
変身前の和室は、畳からクズが出てしまい、靴下にチクチク刺さるのが地味にストレスな状態。
フロアシートを使用するにも、加湿器を使うお部屋でもあるため、カビの発生が心配な状況です。
この状態のビフォーが、どんなアフター姿に化けるのでしょうか…！
2. 【ビフォーアフター】古びた畳の和室→ヘリンボーン柄の垢抜け空間に
こちらがビフォーアフターの画像。
古びた和室が、防カビ対策が施された、垢抜け空間へと生まれ変わっていますね。
どんな過程を経て、アフターの姿にたどり着いたのでしょうか？
3. 【築30年団地DIY】カビのチェックが簡単！安心のリメイク術
まずは、入念に掃除をした畳の上に防カビシートを敷き、タッカーで固定していきます。
フロアシートは約10センチ大きめにカットし、端の処理は専用カッターを使って時短で綺麗に仕上げます。
細かい角の部分は、型紙を取って両面テープでフロアシートに貼ってからカットすることで、隙間なくぴったりとはめ込みます。
フロアシートのつなぎ目は、裏からガムテープで固定します。
最後に、四隅だけフロアシートと防カビシートを両面テープで固定して完成です。
防カビ対策万全のアイデアで、＠nona_home_lifeさん家の和室はどのように変身したのでしょうか？
4. 【築30年団地DIY】劇的ビフォーアフター！防カビ対策が施されたおしゃれ空間に大変身
DIY後の和室は、畳の面影を一切感じさせない、洗練されたヘリンボーン柄の垢抜け空間へと大変身しました。
「一気に垢抜けた！」と＠nona_home_lifeさんも大満足の仕上がりで、お子さまも大喜びです。
カビ対策をクリアしながら、これほどまでにおしゃれに空間をアップデートできるとは驚きです！
コメント欄では
- 「素敵ですね」
- 「参考になりました」
など、絶賛する人がいらっしゃいましたよ。
＠nona_home_lifeさん、掲載のご許可をありがとうございました！
5. DIYが、家の「資産価値」を守る場合も
今回の記事はいかがでしたか？自宅の整理や、身近な材料で理想のアイテムを手作りする時間は、単なる節約以上の「暮らしの質」を高める知恵でもあります。
こうした日々の小さな工夫で「快適な住まい」を整えることは、実は家計の土台を支える資産管理の第一歩でもあります。
私たちが日々向き合っているこの「住まい」は、統計的に見ても非常に大きな価値を持っているからです。
国土交通省が調査結果として公表した「令和5年世帯土地統計」を紐解くと、現在の日本における住まいと土地を巡るリアルな実態が見えてきます。
5.1 統計が示す「土地・住まい」の保有実態
同調査によると、土地を所有している世帯は全国で2747万世帯にのぼり、全世帯（5567万）の約半数（49.3％）を占めています。
このうち、今まさに暮らしている「現住居の敷地」を所有しているのは2634万世帯（世帯総数の47.3％）です。
世帯が所有している土地の資産総額は、日本全体で約644兆7000億円という膨大な規模に達しています。
内訳は下記の通りです。
- 現住居の敷地：約421兆3000億円
- 現住居の敷地以外の宅地など：約170兆1000億円
- 農地：約48兆2000億円
- 山林：約5兆1000億円
全体の65.3％にあたる約421兆3000億円が私たちが毎日を過ごしている「現住居の敷地」です。
次いで「現住居の敷地以外の宅地など」が約170兆1000億円（26.4％）を占めています。
5.2 世帯年収と土地所有のリアルな相関
年収によって、住まいに対する「取得の背景」が異なるのも事実です。
世帯の年間収入別「現住居の敷地」所有世帯数割合（令和5年）
- 200万円未満：41.1％
- 200万円～300万円未満：48.4％
- 300万円～400万円未満：47.6％
- 400万円～500万円未満：47.1％
- 500万円～700万円未満：51.8％
- 700万円～1000万円未満：58.5％
- 1000万円～1500万円未満：64.1％
- 1500万円～2000万円未満：69.8％
- 2000万円以上：73.2％
現住居の敷地所有率は、年収500万円以上の層で収入が増えるにつれて上昇し、年収2000万円以上の世帯では73.2％に達します。
一方で、年収200万円未満の世帯でも41.1％が、年収300万〜400万円未満の世帯でも47.6％が「現住居の敷地」を所有しています。
年収が高くなるほど法人や個人からの「購入」の割合が増える一方、年収400万円未満の世帯では「相続・贈与による取得」の割合が最も高くなっているのが特徴です。
5.3 次世代への継承と「資産防衛」の視点
住まいの価値を維持することは、将来の「相続・贈与」を考える上でも避けて通れない課題です。
現住居以外の宅地については、その取得方法の59.1％が「相続・贈与」によるもので、年間収入別に見てもどの世帯も非常に高い水準です。
また、1世帯あたりの土地資産額は地域差が大きく、全国平均の2347万円に対し、都市部を中心に高い値を有しています。
- 東京都：5884万円
- 沖縄県：3445万円
- 神奈川県：3395万円
- 愛知県：3228万円
- 京都府：2869万円
一方で、秋田県（854万円）や青森県（888万円）など、地域によってその評価はさまざまですが、どの場所であっても、住まいの価値を正しく知り、守っていくことは共通の課題です。
DIYで家を整えながら、時には「住まいの健康診断」として現在の資産価値や不動産査定の目安を確認しておく。
そんな「広い視点」を持つことが、本当の意味での賢い家計防衛につながるかもしれませんね。
※当記事は、話題となった情報をお伝えすることを目的としています。DIYを行う際は安全対策を徹底し、専門知識を持つ人がいない場合は、専門業者に依頼することをおすすめします。
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