調査結果を見ると、EUのファイナンシャルリテラシーの高さが際立ちます。（なお平均で52％が「ファイナンシャルリテラシーが高い」との評価となります）

なかでもデンマーク（71%）、ドイツ（66%）、オランダ（66%）、スウェーデン（71％）、ノルウェー（71%）のファイナンシャルリテラシーが高く、これらの北欧諸国では少なくとも65％以上が高ファイナンシャルリテラシーであるとの評価です。

一方、ギリシャやスペイン（49%）、イタリア（37%）、ポルトガル（26%）など南部の国々では低めで、EU諸国で最下位のルーマニアでは22％となっています。

アジア諸国のファイナンシャルリテラシーは？

日本人にとって気になる近隣諸国のランキングは次のとおり。

シンガポール（59%）12位
ブータン（54%）16位
日本（43%）38位
香港（43%）38位
韓国（33%）77位
中国（28%）98位
インド（24%）116位
ベトナム（24%）116位

アジア諸国では、シンガポールとブータンが健闘しています。

経済大国である中国は28％と低めになっています。

日本のポテンシャルは高い

日本では、これまで終身雇用が約束され、退職金をもらって定年退職し、年金で老後を安泰に過ごすという人生プランが一般的でした。

このようなレールの上を歩いていた頃は、ファイナンシャルリテラシーを磨く必要性はさほどありませんでした。

しかし、「2,000万円問題」で取りざたされている通り、年金不安に対処するためには、好むと好まざるとにかかわらずファイナンシャルリテラシーを磨いていくことが要求されます。

何事も、手をつけ始めたら究めるのが日本人の美徳。ファイナンシャルリテラシーにおいても、今後の巻き返しが期待されます。

【参考】
'Financial Literacy Around the World’ S&P

モトリーフール・ジャパン