春の訪れとともに、新しい年度が始まる季節となりました。

お子様やお孫様の進学・就職など、ご家族の節目に触れる機会も増えるこの時期は、ご自身のこれからの暮らしについて、改めて考えるきっかけにもなるのではないでしょうか。

特に70歳代を迎えると、周りのご家庭がどれくらい貯蓄を持っているのか、年金はいくらくらいなのか、気になる方も多いかもしれません。

この記事では、最新の公的データをもとに、70歳代の平均的な貯蓄額や年金の受給額、そして日々の生活費の実態を詳しくご紹介します。

ご自身の状況と照らし合わせながら、今後の穏やかな生活設計を考えるヒントとして、ぜひお役立てください。

1. 70歳代の貯蓄額(二人以上世帯)はどれくらい?

70歳代の貯蓄額(二人以上世帯)1/5

70歳代の貯蓄額(二人以上世帯)

出所:J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査(2025年)」をもとにLIMO編集部作成

「70歳代・二人以上世帯」の平均貯蓄額は2416万円となりました。ただし、この数値は一部の富裕層が大きく押し上げている側面があり、実態をより反映しているとされる中央値は1178万円となっています。

世帯ごとの貯蓄額分布は以下のとおりです。

  • 金融資産非保有:10.9%
  • 100万円未満:4.5%
  • 100~200万円未満:5.1%
  • 200~300万円未満:3.7%
  • 300~400万円未満:3.9%
  • 400~500万円未満:2.9%
  • 500~700万円未満:6.4%
  • 700~1000万円未満:6.7%
  • 1000~1500万円未満:11.1%
  • 1500~2000万円未満:6.7%
  • 2000~3000万円未満:12.3%
  • 3000万円以上:25.2%
  • 無回答:0.6%

「貯蓄0円」の世帯が全体の10.9%を占める一方で、3000万円以上の資産を有する世帯は25.2%となっています。この結果から、70歳代・二人以上世帯の間では、資産状況に大きな差があることがわかります。

そのほか、100万円未満が4.5%、100~200万円未満が5.1%、200~300万円未満が3.7%と、貯蓄水準が低い層も一定数見られます。反対に、1000~1500万円未満が11.1%、1500~2000万円未満が6.7%、2000~3000万円未満が12.3%と、比較的余裕のある世帯も存在します。

老後の貯蓄額は、現役時代の働き方や退職金、さらには健康状態などによって大きく左右されます。年金についても、現役時代の働き方や加入状況によって受給額は異なります。

貯蓄が十分でない場合、年金収入だけで生活するのが難しいこともあるでしょう。老後を安心して過ごすためには、世帯ごとの事情に合わせた生活設計が欠かせません。

元気なうちは働く、不動産や投資による収入を考えるなど、早めの対策が将来の安心につながります。

2. 厚生年金の受給額はいくら?平均と個人差を解説

厚生労働省の「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」から、厚生年金の平均年金月額を確認しましょう。

厚生年金の被保険者は第1号~第4号に区分されていますが、ここでは民間企業などに勤めていた人が受け取る「厚生年金保険(第1号)」(以下、記事内では「厚生年金」と表記)の年金月額を紹介します。

※記事内で紹介する厚生年金保険(第1号)の年金月額には国民年金の月額部分も含まれています。

2.1 厚生年金の平均受給月額

  • 〈全体〉平均年金月額:15万289円
  • 〈男性〉平均年金月額:16万9967円
  • 〈女性〉平均年金月額:11万1413円

厚生年金の全体の平均月額は15万289円です。男女別で見ると、男性は約17万円、女性は約11万円と、5万円以上の差があるのが現状です。

2.2 厚生年金の受給額別・人数分布

  • ~1万円:4万3399人
  • 1万円以上~2万円未満:1万4137人
  • 2万円以上~3万円未満:3万5397人
  • 3万円以上~4万円未満:6万8210人
  • 4万円以上~5万円未満:7万6692人
  • 5万円以上~6万円未満:10万8447人
  • 6万円以上~7万円未満:31万5106人
  • 7万円以上~8万円未満:57万8950人
  • 8万円以上~9万円未満:80万2179人
  • 9万円以上~10万円未満:101万1457人
  • 10万円以上~11万円未満:111万2828人
  • 11万円以上~12万円未満:107万1485人
  • 12万円以上~13万円未満:97万9155人
  • 13万円以上~14万円未満:92万3506人
  • 14万円以上~15万円未満:92万9264人
  • 15万円以上~16万円未満:96万5035人
  • 16万円以上~17万円未満:100万1322人
  • 17万円以上~18万円未満:103万1951人
  • 18万円以上~19万円未満:102万6888人
  • 19万円以上~20万円未満:96万2615人
  • 20万円以上~21万円未満:85万3591人
  • 21万円以上~22万円未満:70万4633人
  • 22万円以上~23万円未満:52万3958人
  • 23万円以上~24万円未満:35万4人
  • 24万円以上~25万円未満:23万211人
  • 25万円以上~26万円未満:15万796人
  • 26万円以上~27万円未満:9万4667人
  • 27万円以上~28万円未満:5万5083人
  • 28万円以上~29万円未満:3万289人
  • 29万円以上~30万円未満:1万5158人
  • 30万円以上~:1万9283人

月額階級別の受給権者数を見ると、一番人数が多い「ボリュームゾーン」は、「10万円以上~11万円未満」の層で111万2828人です。

3. 国民年金の受給額とボリュームゾーンの詳細

厚生年金の加入期間がなかった人が受け取る、国民年金(老齢基礎年金)の月額について見ていきます。

3.1 国民年金の平均受給月額

  • 〈全体〉平均年金月額:5万9310円
  • 〈男性〉平均年金月額:6万1595円
  • 〈女性〉平均年金月額:5万7582円

3.2 国民年金の受給額別・人数分布

  • 1万円未満:5万1828人
  • 1万円以上~2万円未満:21万3583人
  • 2万円以上~3万円未満:68万4559人
  • 3万円以上~4万円未満:206万1539人
  • 4万円以上~5万円未満:388万83人
  • 5万円以上~6万円未満:641万228人
  • 6万円以上~7万円未満:1715万5059人
  • 7万円以上~:299万7738人

国民年金の受給額で最も人数が多いボリュームゾーンは、6万円以上7万円未満で、受給権者全体の約5割を占めています。一方、5万円未満(1万円未満~4万円台まで)の層を合計すると、約21%で全体の約2割にのぼります。

また、7万円以上を受け取っている人は約300万人で、全体の約9%です。

このように国民年金の受給額は、満額に近い層が中心となりつつも、加入期間や保険料の納付状況に応じて幅広く分布していることがわかります。

4. 65歳以上・夫婦のみ無職世帯のリアルな生活費

総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2025年(令和7年)平均結果の概要」から、「65歳以上の夫婦のみの無職世帯」の標準的な家計収支を見ていきます。

4.1 《収入》25万4395円

■うち社会保障給付(主に年金):22万8614円

4.2 《支出》29万6829円

■うち消費支出:26万3979円

  • 食料:7万8964円
  • 住居:1万7739円
  • 光熱・水道:2万3540円
  • 家具・家事用品:1万1237円
  • 被服及び履物:5354円
  • 保健医療:1万7941円
  • 交通・通信:3万1325円
  • 教育:0円
  • 教養娯楽:2万6538円
  • その他の消費支出:5万1341円
    • うち諸雑費:2万2047円
    • うち交際費:2万3257円
    • うち仕送り金:1135円

■うち非消費支出:3万2850円

  • 直接税:1万2547円
  • 社会保険料:2万296円

4.3 《家計収支》

  • ひと月の赤字:4万2434円
  • エンゲル係数(※消費支出に占める食料費の割合):29.9%
  • 平均消費性向(※可処分所得に対する消費支出の割合):119.2%

この世帯の毎月の収入は25万4395円で、その多くを公的年金などの社会保障給付が占めています。

一方、毎月の支出は29万6829円。内訳を見てみると、食費や住居費、光熱費など日常的な生活にかかる消費支出が26万3979円、税金や社会保険料などの非消費支出が3万2850円です。

その結果、月々の家計は4万2434円の赤字となっており、不足分は貯蓄を取り崩して補う必要があります。年間に換算すると、およそ51万円の取り崩しが必要になる計算です。

シニア世代は現役世代と比べて安定した収入を得る機会が限られるため、こうした慢性的な赤字は、長期的に貯蓄を大きく減らす要因となり得ます。

今ある貯蓄額を踏まえ、家計収支の見直しや、健康状態に応じた短時間の就労など、できる範囲で対策していくことが、老後の暮らしを安定させるカギとなります。

5. 最新データで見る平均寿命と平均余命

平均余命とは、特定の年齢の人々が「あと何年生きられるか」を示す期待値です。

そして、私たちがしばしば使う「平均寿命」という言葉は、「(現時点での)0歳の平均余命」を指します。

2025年7月25日に厚生労働省が公表した「令和6年簡易生命表の概況」によると、最新の平均寿命は男性が81.09年、女性が87.13年でした。

また、平均寿命の長期的な推移を見ると、男女ともに着実に延びています。

  • 昭和30年(1955年) 男63.60 女67.75 男女差4.15
  • 昭和40年(1965年) 男67.74 女72.92 男女差5.18
  • 昭和50年(1975年) 男71.73 女76.89 男女差5.16
  • 昭和60年(1985年) 男74.78 女80.48 男女差5.70
  • 平成7年(1995年) 男76.38 女82.85 男女差6.47
  • 平成17年(2005年) 男78.56 女85.52 男女差6.96
  • 平成27年(2015年) 男80.75 女86.99 男女差6.24
  • 令和6年(2024年) 男81.09 女87.13 男女差6.03

長くなった老後を豊かに過ごすためには、現役時代からの計画的な貯蓄や資産形成、さらには公的年金制度への理解が大切となってくるでしょう。

6. まとめ

今回は、70歳代の貯蓄額や年金の平均、そして日々の生活費について、さまざまなデータをもとに見てきました。

平均値と比べてご自身の状況に安心された方、あるいは少し不安を感じた方もいらっしゃるかもしれません。

しかし、これらの数値はあくまで全体の平均であり、大切なのはご自身の家計の状況をきちんと把握し、これからの暮らしを計画することです。

暖かな日差しが心地よいこの季節、家計簿を整理したり、今後の楽しみな予定や万が一の備えについて、ご夫婦やご家族で話し合ってみるのも良い機会ではないでしょうか。

漠然とした不安を解消し、穏やかで自分らしいシニアライフを送るための一歩として、この記事がお役に立てれば幸いです。

参考資料

中本 智恵