調査会社Display Supply Chain Consultants（DSCC）は、2023年までのFPD（Flat Panel Display）製造装置への投資予測を更新した。18～23年のFPD製造装置投資額として合計で約870億ドルを見込んでおり、過去3年はモバイル用ディスプレーへの投資が主流だったが、今後はテレビ用への投資が主流になると予想した。19年は前年比29％減の152億ドル（従来予測は前年比38％減の134億ドル）を見込むが、20年は36％増の207億ドル（同36％増の182億ドル）に反発すると予測している。
19年は10.5G、20年はモバイル向けが牽引
19年は、製造装置投資額の94％を中国、28％をBOE（京東方）が占めると予測した。また、シャープ＆フォックスコン（鴻海精密工業）の第10.5世代（10.5G）中国広州工場への投資が、当初の計画どおり19年に月産６万枚、20年1～3月期に月産3万枚に前倒し変更された。
20年に投資額が反発する背景として、まずモバイル用有機ELへの投資額が、19年の14億ドルから71億ドルに増える。ビジョノックスや天馬微電子、エバーディスプレー（EDO）、CSOT（華星光電）、BOEのY-OCTAなどの中国メーカーの投資案件が増額の牽引役になる。
また、BOEとCSOT、シャープ＆フォックスコンの10.5G液晶工場、LGディスプレー（LGD）のWOLED 10.5G工場、サムスンディスプレー（SDC）のQD-OLED 8.5Gラインへの投資が、ほぼ従来の計画どおりに実施される見込みだ。
モバイル用有機ELは、18年から継続的な供給過剰によってSDCなどでは生産ライン稼働率が低迷しており、収益は悪化傾向にある。19年はテレビ向けが投資額の90％を占めて製造装置の需要を支える。モバイル用有機EL向け製造装置への投資額は19年に大きく減少するものの、20年には461％増加する。21年以降は有機ELが全体の85～90％を占め続けると予測している。
中国BOEが最多の約280億ドル投資
メーカー別では、18～23年の製造装置投資870億ドルのうち、32％の約280億ドルをBOEが占めると予想した。これにCSOTが13％、LGDが12％、SDCが10％で続く。
投資額を有機EL向け（有機ELへの装置投資額は870億ドルのうち約530億ドルと想定）に限ると、BOEが30％、LGDが19％、SDCが16％、CSOTが11％、ビジョノックスが10％を占める見込み。
また、液晶（装置投資額は約337億ドルを想定）に限ると、BOEが35％、CSOTが18％、HKCが17％、シャープとCECパンダが各12％になると予測している。
中国メーカーが投資ほぼ独占
一方、地域別では、22年まで中国が装置需要をほぼ独占する。ただし、23年に韓国が中国を上回る可能性があり、これはSDCがQD-OLEDの10.5G工場に投資する可能性があるためだ。18～23年の総投資額のうち、中国は81％を占め、韓国が17％、日本は2％にとどまる見込み。
これを液晶に限ると、中国の優位がさらに強まり、23年まで少なくとも90％のシェアを占め、19年以降はシェア100％、つまり中国以外は液晶に投資しなくなる。また、有機ELに限っても、中国は38～69％のシェアを占め、韓国をリードし続ける見通しだ。
フレキシブル有機ELへの投資は、18～23年の有機EL向け装置需要の65％を占める見込み。また、ガラスサイズ別で見ると、18～23年で6G向けがシェア38％を占めて首位。2位は33％で10.5G向け、3位は25％を占める8.5／8.6G向けになると予想している。
電子デバイス産業新聞 編集長 津村 明宏
