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5. 【75歳以上】医療費はどのくらいかかる？実態と支出の偏り

一方、老後の医療費を考える際、「夫婦で均等に負担が発生する」という前提で捉えてしまうと、実態とのズレが生じやすくなります。

実際には、医療費は世帯内で偏って発生するケースが多く、どちらか一方に集中する傾向があります。この“非対称性”を踏まえておくことが、より現実的な資金計画につながります。

統計では夫婦世帯の平均医療費が示されることが多いものの、その金額が夫婦それぞれに均等にかかるわけではありません。

実際には、健康状態や既往歴、生活習慣の違いによって、医療費は個人単位で大きく差が出ます。その結果、世帯全体で見ると平均的な水準に収まっていても、内訳としては一方に負担が偏る構造になりやすいのです。

医療費がどちらか一方に集中すると、家計への影響も単純な平均以上に大きく感じられます。例えば、継続的な通院や服薬が必要な場合、その費用は毎月固定的に発生します。

厚生労働省が公表している「国民医療費の概況」では、通院（外来）や薬局での薬代も医療費の大きな割合を占めていることが分かります。

医療費の内訳4/5

医療費の内訳は次のような構成になっています。

これらは世帯というより個人にかかるものですが、もう一方が健康であっても、世帯としては「常に医療費がかかり続ける状態」となり、生活費全体に占める割合が高まりやすくなります。

また、入院や手術が重なれば、一時的に支出が跳ね上がる可能性もあり、家計の余力を圧迫する要因となります。

さらに重要なのは、この医療費の偏りが将来的な介護費の発生と連動しやすい点です。

慢性的な疾患や身体機能の低下が続く場合、そのまま要介護状態へ移行するケースも少なくありません。つまり、医療費が多くかかっている側が、その後の介護費の中心になる可能性が高いと考えられます。

この流れを踏まえると、医療費は単独で考えるのではなく、「将来の介護費の入口」として捉える視点も重要になります。

老後資金の試算では、「夫婦二人だからリスクは分散される」と考えがちですが、医療費に関しては必ずしも当てはまりません。

むしろ、一方に負担が集中することで、結果的に世帯全体の支出が長期的に増加する構造も想定されます。

そのため、資金計画を立てる際には、単純な平均額ではなく「どちらか一方に負担が偏る可能性」を前提にしておくことが、より現実に即した備えにつながるでしょう。