2026年も4月となり、新年度の慌ただしさも少し落ち着いた頃でしょうか。
暖かな日差しとともに、将来のお金について改めて考えてみる良い機会かもしれません。
特に70歳代を迎えた方々にとって、「周りの人はどれくらい貯蓄があるのだろう」「公的年金だけで暮らしていけるのか」といった不安は尽きないものです。
この記事では、最新の公的データをもとに、70歳代のリアルな貯蓄額、公的年金の平均受給額、そして1カ月の生活費について詳しく解説します。
ご自身の状況と照らし合わせながら、今後の暮らしのヒントを見つけていただければ幸いです。
1. 70歳代・二人以上世帯の貯蓄事情|平均額と中央値から見る実態
J-FLEC(金融経済教育推進機構)の「家計の金融行動に関する世論調査(2025年)」を基に、70歳代の二人以上世帯が保有する金融資産の状況を確認していきましょう。
※この調査における金融資産保有額には、預貯金の他に株式、投資信託、生命保険などが含まれます。ただし、日常的に利用する普通預金の残高は対象外です。
70歳代・二人以上世帯の平均貯蓄額は2416万円でした。しかし、この平均値は一部の富裕層によって高く算出される傾向があるため、より実態に近いとされる中央値も見てみましょう。中央値は1178万円となっています。
世帯ごとの貯蓄額の詳しい分布は以下の通りです。
- 金融資産を保有していない:10.9%
- 100万円未満:4.5%
- 100万円以上200万円未満:5.1%
- 200万円以上300万円未満:3.7%
- 300万円以上400万円未満:3.9%
- 400万円以上500万円未満:2.9%
- 500万円以上700万円未満:6.4%
- 700万円以上1000万円未満:6.7%
- 1000万円以上1500万円未満:11.1%
- 1500万円以上2000万円未満:6.7%
- 2000万円以上3000万円未満:12.3%
- 3000万円以上:25.2%
- 無回答:0.6%
貯蓄が全くない世帯が10.9%存在する一方で、3000万円以上の金融資産を持つ世帯が25.2%と、全体の約4分の1を占めていることがわかります。
また、貯蓄額が300万円未満の世帯も合計で13.3%と一定数見られます。その一方で、1000万円以上の貯蓄を確保している世帯も多く存在しており、老後の資産状況には大きなばらつきがあるようです。
このような差は、退職金の有無や現役時代の収入、相続資産、健康状態など、さまざまな要因によって生じます。公的年金の受給額も、これまでの働き方によって個人差が大きくなります。
特に貯蓄が少ない世帯では、公的年金収入だけでは生活の維持が困難になる可能性も考えられます。
老後に向けては、できるだけ早い段階から生活費の見通しを立て、無理のない範囲で備えを進めていくことが重要です。
