2026年3月、春の気配を感じる季節となりましたね。
新年度を前に、ご自身の将来のお金について改めて考えている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
特に70歳代を迎えると、老後の生活設計はより身近なテーマになります。
「周りの人はどれくらい貯蓄があるのかしら」「公的年金だけで暮らしていけるのか不安」といった疑問や心配は、多くの方が抱える共通の悩みです。
この記事では、70歳代の貯蓄額の平均や、公的年金の受給額、そして日々の生活費といったリアルなデータを基に、現代のシニアライフの実態を分かりやすく解説します。
ご自身の状況と照らし合わせながら、これからの暮らしを考えるヒントを見つけていただければ幸いです。
70歳代・夫婦世帯の貯蓄事情：平均額と中央値から見る実態
金融経済教育推進機構（J-FLEC）が公表した「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」を基に、70歳代の二人以上世帯が保有する金融資産の状況を見ていきましょう。この調査には、金融資産を保有していない世帯も含まれています。
ここで言う金融資産とは、預貯金だけでなく、株式、投資信託、生命保険なども含んだ金額です。ただし、日常的に使う普通預金などの残高は含まれていない点にご注意ください。
「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」によると、70歳代・二人以上世帯の金融資産保有額の平均は2416万円でした。しかし、この平均値は一部の資産を多く持つ世帯によって引き上げられる傾向があるため、実感とは少し離れているかもしれません。
より実態に近い数字として中央値を見ると、1178万円となっています。これは、データを小さい順に並べたときにちょうど真ん中にくる値で、多くの世帯の状況をより反映していると言えるでしょう。
金融資産の保有額ごとの世帯分布は、以下のようになっています。
- 金融資産非保有：10.9％
- 100万円未満：4.5％
- 100～200万円未満：5.1％
- 200～300万円未満：3.7％
- 300～400万円未満：3.9％
- 400～500万円未満：2.9％
- 500～700万円未満：6.4％
- 700～1000万円未満：6.7％
- 1000～1500万円未満：11.1％
- 1500～2000万円未満：6.7％
- 2000～3000万円未満：12.3％
- 3000万円以上：25.2％
- 無回答：0.6%
70歳代の二人以上世帯のうち、金融資産を全く保有していない、いわゆる「貯蓄ゼロ」の世帯は10.9％存在します。その一方で、3000万円以上の金融資産を持つ世帯が25.2％もいることから、資産状況の二極化が進んでいる様子がうかがえます。
詳細を見ると、100万円未満が4.5％、100万円から300万円未満の世帯が合わせて8.8％と、貯蓄が心もとない世帯も少なくありません。対照的に、1000万円以上の資産を持つ世帯は合計で55.3％にのぼり、まとまった資産を築いている世帯も多く見られます。
このように、老後の資産額は現役時代の収入や退職金の有無、相続、健康状態など、さまざまな要因によって大きく変わります。公的年金の受給額も人それぞれであるため、貯蓄が少ない世帯では、公的年金収入だけでの生活が厳しくなる可能性も考えられます。
穏やかな老後を送るためには、ご自身の家庭の状況に合わせた生活設計が不可欠です。例えば、健康なうちは短時間の仕事を続けて収入を確保したり、資産運用による収入増を検討したりと、早めに行動することが将来の安心につながるでしょう。
厚生年金の受給額はいくら？男女別の平均と金額別の分布
次に、厚生労働省が公表している「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」から、厚生年金の平均受給月額について確認してみましょう。
厚生年金の被保険者にはいくつかの種別がありますが、ここでは主に民間企業に勤務していた方が受け取る「厚生年金保険（第1号）」の月額を紹介します。
※この記事で紹介する厚生年金の月額には、基礎年金である国民年金の部分も含まれています。
男女で見る厚生年金の平均月額
- 〈全体〉平均年金月額：15万289円
- 〈男性〉平均年金月額：16万9967円
- 〈女性〉平均年金月額：11万1413円
男女別に見ると、男性の平均が約17万円であるのに対し、女性は約11万1000円と、受給額に差があることが分かります。
では、実際にどのくらいの金額を受け取っている人が多いのでしょうか。受給額の階級別に人数を見てみましょう。
受給額の分布：どのくらいの金額を受け取っている人が多いのか
- ～1万円：4万3399人
- 1万円以上～2万円未満：1万4137人
- 2万円以上～3万円未満：3万5397人
- 3万円以上～4万円未満：6万8210人
- 4万円以上～5万円未満：7万6692人
- 5万円以上～6万円未満：10万8447人
- 6万円以上～7万円未満：31万5106人
- 7万円以上～8万円未満：57万8950人
- 8万円以上～9万円未満：80万2179人
- 9万円以上～10万円未満：101万1457人
- 10万円以上～11万円未満：111万2828人
- 11万円以上～12万円未満：107万1485人
- 12万円以上～13万円未満：97万9155人
- 13万円以上～14万円未満：92万3506人
- 14万円以上～15万円未満：92万9264人
- 15万円以上～16万円未満：96万5035人
- 16万円以上～17万円未満：100万1322人
- 17万円以上～18万円未満：103万1951人
- 18万円以上～19万円未満：102万6888人
- 19万円以上～20万円未満：96万2615人
- 20万円以上～21万円未満：85万3591人
- 21万円以上～22万円未満：70万4633人
- 22万円以上～23万円未満：52万3958人
- 23万円以上～24万円未満：35万4人
- 24万円以上～25万円未満：23万211人
- 25万円以上～26万円未満：15万796人
- 26万円以上～27万円未満：9万4667人
- 27万円以上～28万円未満：5万5083人
- 28万円以上～29万円未満：3万289人
- 29万円以上～30万円未満：1万5158人
- 30万円以上～：1万9283人
月額階級別の受給権者数を見ると、最も人数が多いボリュームゾーンは「10万円以上～11万円未満」で、約111万人にのぼります。
その次に「11万円以上～12万円未満」が約107万人、「17万円以上～18万円未満」が約103万人と続いています。
国民年金の平均受給額は？男女差と受給者数の実態
次に、自営業者や専業主婦（主夫）など、厚生年金の加入期間がなかった方が受け取る国民年金（老齢基礎年金）の月額について見ていきましょう。
国民年金の平均月額にも見られる男女差
- 〈全体〉平均年金月額：5万9310円
- 〈男性〉平均年金月額：6万1595円
- 〈女性〉平均年金月額：5万7582円
国民年金の平均月額は、男性と女性で約4000円の差があります。これは、保険料の納付期間や免除期間などの違いが影響していると考えられます。
受給額のボリュームゾーン：最も多い層は？
- 1万円未満：5万1828人
- 1万円以上～2万円未満：21万3583人
- 2万円以上～3万円未満：68万4559人
- 3万円以上～4万円未満：206万1539人
- 4万円以上～5万円未満：388万83人
- 5万円以上～6万円未満：641万228人
- 6万円以上～7万円未満：1715万5059人
- 7万円以上～：299万7738人
国民年金の受給額で最も人数が多いのは「6万円以上7万円未満」の層で、満額に近い金額を受け取っている方が多いことが分かります。一方で、5万円未満の方も相当数おり、個々の納付状況によって受給額に大きな差が生まれるのが国民年金の特徴です。
国民年金の額は一律ではなく、一人ひとりの加入履歴に応じて決まる仕組みになっています。
65歳以上・夫婦のみ無職世帯のリアルな家計収支
総務省統計局の「家計調査報告 家計収支編 2024年(令和6年)平均結果の概要」から、「65歳以上の夫婦のみの無職世帯」における平均的な家計の収支状況を見てみましょう。
収入の内訳：平均25万2818円
■うち社会保障給付（主に公的年金）：22万5182円
支出の内訳：平均28万6877円
■うち消費支出：25万6521円
- 食料：7万6352円
- 住居：1万6432円
- 光熱・水道：2万1919円
- 家具・家事用品：1万2265円
- 被服及び履物：5590円
- 保健医療：1万8383円
- 交通・通信：2万7768円
- 教育：0円
- 教養娯楽：2万5377円
- その他の消費支出：5万2433円
- うち諸雑費：2万2125円
- うち交際費：2万3888円
- うち仕送り金：1040円
■うち非消費支出：3万356円
- 直接税：1万1162円
- 社会保険料：1万9171円
毎月の家計収支は赤字？
- ひと月の赤字：3万4058円
- エンゲル係数（※消費支出に占める食料費の割合）：29.8%
- 平均消費性向（※可処分所得に対する消費支出の割合）：115.3％
このモデル世帯の1カ月の収入は平均で25万2818円となっており、その大半を公的年金などの社会保障給付が占めています。
それに対して、支出の合計は28万6877円です。その内訳は、食費や光熱費といった生活に直接かかる消費支出が25万6521円、税金や社会保険料などの非消費支出が3万356円となっています。
収入と支出を差し引くと、毎月3万4058円の赤字が出ている計算になります。この不足分は、貯蓄などを取り崩して補填していると考えられます。年間に換算すると、約41万円を取り崩していることになります。
シニア世代は現役時代のように安定した収入を得ることが難しくなるため、このような赤字が続くと、長期的に見て貯蓄が大きく目減りする原因になりかねません。
現在の貯蓄額を把握した上で、家計の無駄を見直したり、健康であれば短時間の仕事を始めたりするなど、できることから対策を講じることが、老後の暮らしを安定させるための鍵となるでしょう。
平均寿命の現状：何歳まで生きる可能性を想定すべきか
平均余命とは、ある年齢の人が、その後平均して何年生きられるかを示した期待値のことです。
そして、私たちが普段使っている「平均寿命」という言葉は、厳密には「0歳時点での平均余命」を指しています。
2025年7月25日に厚生労働省が公表した「令和6年簡易生命表の概況」によれば、最新の平均寿命は男性が81.09年、女性が87.13年となっています。
また、平均寿命の推移を長期的に見ると、男女ともに右肩上がりに延びていることが分かります。
- 昭和30年（1955年） 男63.60年 女67.75年 男女差4.15年
- 昭和40年（1965年） 男67.74年 女72.92年 男女差5.18年
- 昭和50年（1975年） 男71.73年 女76.89年 男女差5.16年
- 昭和60年（1985年） 男74.78年 女80.48年 男女差5.70年
- 平成7年（1995年） 男76.38年 女82.85年 男女差6.47年
- 平成17年（2005年） 男78.56年 女85.52年 男女差6.96年
- 平成27年（2015年） 男80.75年 女86.99年 男女差6.24年
- 令和6年（2024年） 男81.09年 女87.13年 男女差6.03年
人生100年時代と言われるように、老後の期間はますます長くなっています。この長い期間を豊かに過ごすためには、現役時代から計画的に貯蓄や資産形成を進め、公的年金制度について正しく理解しておくことが一層重要になるでしょう。
まとめ
今回は、70歳代の貯蓄や公的年金、生活費に関するさまざまなデータをご紹介しました。
平均貯蓄額は2416万円である一方、より実態に近い中央値は1178万円と、大きな開きがあることが分かりました。
また、公的年金額や家計の収支にも個人差があり、多くの世帯で公的年金収入だけでは赤字になるという実態も見えてきました。
平均寿命が延び続ける現代において、長い老後を安心して過ごすためには、やはり早いうちからの備えが大切になります。
まずはご自身の家計を一度見直し、将来のライフプランを具体的に描いてみてはいかがでしょうか。
この記事が、皆さまの豊かなセカンドライフに向けた第一歩となれば幸いです。
参考資料
- J-FLEC（金融経済教育推進機構）「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」
- 厚生労働省年金局「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
- 総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2024年(令和6年)平均結果の概要」
- 厚生労働省「令和6年簡易生命表の概況」1 主な年齢の平均余命
石津 大希
