少しずつ春の気配が感じられるようになりましたが、いかがお過ごしでしょうか。
新年度を前に、家計を見直す方もいらっしゃるかもしれません。特に、物価の上昇が続くなかで「周りの同世代は、どのくらい貯蓄があるのだろう」「年金だけで暮らしていけるのかしら」といった不安を感じることはありませんか。
この記事では、70歳代の方々のリアルな貯蓄額や年金の受給額、そして毎月の生活費について、最新の公的データをもとに詳しく解説します。
ご自身の状況と照らし合わせながら、これからの暮らしを考える一つのきっかけとして、ぜひ参考にしてみてください。
70歳代・二人以上世帯の貯蓄額、平均と中央値の実態
J-FLEC（金融経済教育推進機構）が公表している「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」を基に、70歳代で二人以上世帯の金融資産保有状況について見ていきましょう。
※ここでの金融資産保有額は、預貯金の他に株式、投資信託、生命保険などを含みます。ただし、日常的に使う普通預金の残高は含まれていません。
70歳代・二人以上世帯における金融資産の平均保有額は2416万円でした。しかし、平均値は一部の富裕層が金額を大きく引き上げる傾向があるため、より実態に近いとされる中央値は1178万円となっています。
世帯別の詳しい金融資産保有額の分布は以下の通りです。
- 金融資産非保有：10.9％
- 100万円未満：4.5％
- 100～200万円未満：5.1％
- 200～300万円未満：3.7％
- 300～400万円未満：3.9％
- 400～500万円未満：2.9％
- 500～700万円未満：6.4％
- 700～1000万円未満：6.7％
- 1000～1500万円未満：11.1％
- 1500～2000万円未満：6.7％
- 2000～3000万円未満：12.3％
- 3000万円以上：25.2％
- 無回答：0.6%
金融資産を全く保有していない世帯が10.9％存在する一方で、3000万円以上を保有する世帯が25.2％と、全体の約4分の1を占めていることがわかります。
また、300万円未満の世帯も合計すると17.2％にのぼり、保有額が少ない世帯も一定数存在します。その一方で、1000万円以上の資産を持つ世帯も多く、老後資金の準備状況には大きなばらつきがあるようです。
このような差は、現役時代の収入や退職金の有無、相続、健康状態など、さまざまな要因によって生じます。公的年金の受給額も、働き方や加入歴によって個人差が大きくなります。
もし金融資産が少ない場合、年金収入だけでは生活の維持が困難になる可能性も考えられます。
老後の生活に備えるためには、早い段階から家計の見通しを立て、ご自身の状況に合わせた準備を進めることが重要です。
厚生年金の平均受給額はいくら？男女差と金額別の分布
次に、厚生労働省の「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」から、厚生年金の平均的な受給月額を確認してみましょう。
厚生年金にはいくつかの種別がありますが、ここでは主に民間企業に勤務していた方が受け取る「厚生年金保険（第1号）」の月額についてご紹介します。
※本記事で紹介する厚生年金の月額には、基礎年金である国民年金部分も含まれています。
厚生年金の平均受給月額
- 〈全体〉平均：15万289円
- 〈男性〉平均：16万9967円
- 〈女性〉平均：11万1413円
男女別に見ると、男性の平均が約17万円であるのに対し、女性は約11万1000円と、受給額に差が見られます。
では、実際にどのくらいの金額を受け取っている人が多いのでしょうか。月額別の受給者数は以下の通りです。
厚生年金の月額階級別受給者数
- ～1万円：4万3399人
- 1万円以上～2万円未満：1万4137人
- 2万円以上～3万円未満：3万5397人
- 3万円以上～4万円未満：6万8210人
- 4万円以上～5万円未満：7万6692人
- 5万円以上～6万円未満：10万8447人
- 6万円以上～7万円未満：31万5106人
- 7万円以上～8万円未満：57万8950人
- 8万円以上～9万円未満：80万2179人
- 9万円以上～10万円未満：101万1457人
- 10万円以上～11万円未満：111万2828人
- 11万円以上～12万円未満：107万1485人
- 12万円以上～13万円未満：97万9155人
- 13万円以上～14万円未満：92万3506人
- 14万円以上～15万円未満：92万9264人
- 15万円以上～16万円未満：96万5035人
- 16万円以上～17万円未満：100万1322人
- 17万円以上～18万円未満：103万1951人
- 18万円以上～19万円未満：102万6888人
- 19万円以上～20万円未満：96万2615人
- 20万円以上～21万円未満：85万3591人
- 21万円以上～22万円未満：70万4633人
- 22万円以上～23万円未満：52万3958人
- 23万円以上～24万円未満：35万4人
- 24万円以上～25万円未満：23万211人
- 25万円以上～26万円未満：15万796人
- 26万円以上～27万円未満：9万4667人
- 27万円以上～28万円未満：5万5083人
- 28万円以上～29万円未満：3万289人
- 29万円以上～30万円未満：1万5158人
- 30万円以上～：1万9283人
月額別の受給者数を見ると、最も人数が多いのは「10万円以上～11万円未満」の層で、約111万人にのぼります。
その次に「11万円以上～12万円未満」が約107万人、「17万円以上～18万円未満」が約103万人と続いており、受給額には幅があることがわかります。
国民年金（老齢基礎年金）の平均受給額とボリュームゾーン
続いて、自営業者や専業主婦（夫）だった方などが受け取る、国民年金（老齢基礎年金）の月額について見ていきましょう。
国民年金の平均受給月額
- 〈全体〉平均：5万9310円
- 〈男性〉平均：6万1595円
- 〈女性〉平均：5万7582円
国民年金の月額階級別受給者数
- 1万円未満：5万1828人
- 1万円以上～2万円未満：21万3583人
- 2万円以上～3万円未満：68万4559人
- 3万円以上～4万円未満：206万1539人
- 4万円以上～5万円未満：388万83人
- 5万円以上～6万円未満：641万228人
- 6万円以上～7万円未満：1715万5059人
- 7万円以上～：299万7738人
国民年金の受給額で最も人数が多いボリュームゾーンは「6万円以上7万円未満」で、受給者全体の約半数を占めています。一方で、月額5万円未満の層を合計すると全体の約21％となり、受給額が少ない方も約2割いることがわかります。
また、月額7万円以上を受け取っている方は約300万人で、全体の約9％です。
このように、国民年金の受給額は満額に近い層が中心ではあるものの、保険料の納付期間や免除期間などに応じて、人それぞれ大きく異なることが見て取れます。
65歳以上・夫婦のみの無職世帯における1カ月の家計収支
老後の暮らしをより具体的にイメージするために、現在のシニア世帯の家計収支データを見てみましょう。
総務省統計局の「家計調査報告 家計収支編 2024年(令和6年)平均結果の概要」によると、「65歳以上で夫婦のみの無職世帯」における平均的な家計収支は以下のようになっています。
収入の部：25万2818円
■うち社会保障給付（主に年金）：22万5182円
支出の部：28万6877円
■うち消費支出：25万6521円
- 食料：7万6352円
- 住居：1万6432円
- 光熱・水道：2万1919円
- 家具・家事用品：1万2265円
- 被服及び履物：5590円
- 保健医療：1万8383円
- 交通・通信：2万7768円
- 教育：0円
- 教養娯楽：2万5377円
- その他の消費支出：5万2433円
- うち諸雑費：2万2125円
- うち交際費：2万3888円
- うち仕送り金：1040円
■うち非消費支出：3万356円
- 直接税：1万1162円
- 社会保険料：1万9171円
家計収支の結果
- 1カ月あたりの不足分：3万4058円
データ上では、毎月約3万4000円が不足するというのが、現在のシニア世帯における平均的な暮らしの一つの目安といえそうです。
この不足分は、貯蓄を取り崩したり、何らかの形で収入を増やしたりして補う必要があります。さらに、今後の物価上昇や社会保険料の負担増などによって、この不足額がさらに大きくなる可能性も考慮しておく必要があるでしょう。
こうしたリスクも踏まえながら、安心して老後の暮らしを送れるように準備を進めておきたいところです。
年齢とともに増加する医療費の実態｜介護費用も視野に
シニア世代の支出の中でも、特に年齢とともに増加していくのが医療費です。
厚生労働省の「年齢階級別1人当たり医療費（令和4年度、医療保険制度分）」から、60歳以上の各年代における1人当たりの年間医療費と、その中で入院関連費用が占める割合を見てみましょう。
【60歳以上】1人あたり年間医療費の推移
- 60～64歳：38万円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：37%
- 65～69歳：48万1000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：40%
- 70～74歳：61万6000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：42%
- 75～79歳：77万3000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：45%
- 80～84歳：92万2000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：50%
- 85～89歳：107万1000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：58%
- 90～94歳：117万9000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：65%
- 95～99歳：125万8000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：69%
- 100歳以上：123万2000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：70%
年間の医療費は、60歳代前半の38万円から90歳代後半には125万円を超え、約3.3倍にまで増加します。この増加の大きな要因となっているのが「入院＋食事・生活療養」にかかる費用です。
70歳代までは通院治療が中心ですが、80歳を過ぎると医療費の半分以上を、90歳代では約7割を「入院＋食事・生活療養」の費用が占めるようになります。
公的な高額療養費制度を利用しても、毎月の上限額までの自己負担は発生します。それに加えて、入院中の食事代や差額ベッド代（個室料など）は全額自己負担となるため、こうした出費も念頭に置いておくことが大切です。
まとめ
今回は、70歳代の貯蓄や年金、生活費に関するさまざまなデータをご紹介しました。
平均値を見ると、ある程度の貯蓄があり、年金収入で生活している姿が浮かび上がりますが、実際には大きな個人差があることも事実です。
大切なのは、これらの平均データとご自身の状況を冷静に比較し、現状を把握することです。
もし将来に不安を感じる点があれば、まずは家計の収支を書き出してみるなど、できることから始めてみてはいかがでしょうか。
必要に応じて、お住まいの自治体や金融機関の相談窓口を活用するのも一つの方法です。
ご自身のペースで、これからの暮らしをより豊かにするための準備を進めていきましょう。
参考資料
- J-FLEC（金融経済教育推進機構）「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」
- 厚生労働省年金局「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
- 総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2024年(令和6年)平均結果の概要」
- 厚生労働省「年齢階級別1人当たり医療費（令和4年度、医療保険制度分）」
石津 大希
